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2025年2月14日【イベント】

トヨタ、第3世代の新型燃料電池システムを開発・展示

坂上 賢治

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トヨタ自動車は2月14日、新型燃料電池システム(第3世代FCシステム)を開発したことを明らかにした。

 

カーボンニュートラルの実現を目指す中で、トヨタは水素を重要なエネルギーと位置づけ、様々な業界のパートナーと取り組みを進めてきたという。そうしたなかでトヨタ自動車は、今後の水素社会の実現に向けた動きを加速させるため、燃料電池の更なる進化が必要であるとの考えに至った。

 

 

今回新たに開発した第3世代のFCシステムについて同社では、「新たに開発したシステムは、特に水素社会をけん引する商用分野のニーズにお応えできるよう、ディーゼルエンジンに並ぶ耐久性を実現しました。

 

加えて、燃費をはじめとした様々な性能向上と低コスト化を目指しました。従来の乗用車に加え、大型商用車にもラインアップを拡大し、2026年以降、日本や欧州、北米、中国などの市場に投入する予定です」と話している。なお第3世代FCシステムは、2月19日から始まる「H2&FC EXPO(水素・燃料電池展)」で初披露される予定だ。

 

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「H2&FC EXPO」の出展概要

日時: 2月19日(水)~21日(金)
場所: 東京ビッグサイト(東京都江東区)
主な展示内容: 第3世代FCシステム(初公開)、水電解スタック、ポータブル水素カートリッジなど
企画・イベント :

トヨタ自動車ブース内にてプレゼンテーション予定
「水素社会の実現に向けたトヨタの取り組み(仮)」
水素ファクトリー 山形 光正プレジデント(2/19 14:00~14:20)他

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第3世代FCシステムの概要は以下の通り

 

トヨタは2014年に燃料電池自動車(FCEV)「MIRAI」を発売。以来30か国以上の地域に約28,000台販売してきた。加えて2019年からは、FCシステムの供給を開始し、バスや鉄道、定置式発電機などに於いて、国内外を越えて100社以上のユーザーへ2,700基を超えるFCシステムを供給してきた。そうしたなかで日本では、東京都や福島県を中心に、多くのパートナーと共に商用分野の社会実装に向けた取り組みを進めている。

 

(1)特長

– 耐久性能の向上(当社比2倍)。ディーゼルエンジン同等とし、メンテナンスフリーを実現
– 燃費性能の向上(当社比1.2倍)。航続距離を約20%向上
– セル設計、製造プロセスの革新によるコストの大幅削減

 

乗用車向け

汎用向け

大型商用車向け

 

(2)ラインアップ拡大
第3世代FCシステムでは、乗用車向け、汎用向け(定置式発電機、鉄道、船舶等)に加え、大型商用車にも搭載できる。乗用車向けでは、燃費性能の改善により航続距離が向上することで、長距離も安心して運転できるよう仕上げた。大型商用車向けでは、ディーゼルエンジン並みの耐久性や高出力を実現し、小型化することで、より容易に、かつ様々な商用車に搭載できる仕様としている。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

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日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。