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2022年8月31日【ソフトウェア】

スバル、アイサイト搭載車が世界累計販売500万台を達成

NEXT MOBILITY編集部

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スバル(SUBARU)は8月31日、運転支援システム「アイサイト」搭載車の世界累計販売台数が、2008年5月の日本発売から14年1カ月を経て、6月に500万台に達したと発表した。現在、スバルの世界販売に占めるアイサイトの搭載率は約91%(*1)に上ると云う。

SUBARU・ロゴ

アイサイトは、ステレオカメラのみで自動車のみならず歩行者や二輪車までも対象とした“プリクラッシュブレーキ”や“全車速追従機能付クルーズコントロール”等を実現した世界初の運転支援システム。その搭載車の世界累計販売台数が、6月に500万台に達した。

 

国内の事故件数調査を基にスバルが算出データでは「アイサイト(ver.3)搭載車の追突事故発生率は0.06%」(*2)との結果が、また米国IIHS(Insurance Institute for Highway Safety:道路安全保険協会)による調査では、「アイサイトの搭載で負傷を伴う追突事故が85%低減される」といった効果(*3)が示された他、日本や欧米をはじめとする世界の第三者機関の安全性能評価で、常にトップクラスの評価を獲得してきた。

 

 

スバルでは、このシステムの優れた認識性能の核となる“車載用ステレオカメラ”の技術を、1989年以来30年以上に亘って開発し、アイサイトを進化。2020年に新型レヴォーグに初採用された新世代システムでは、視野を大幅に広げた新開発のステレオカメラと、画像認識ソフト・制御ソフトの改良を組み合わせることで、より幅広いシチュエーションでの運転支援を可能とした。

 

さらに日本では、新開発ステレオカメラに前後4つのレーダーや高精度地図ロケーターなどを組み合わせた高度運転支援システム「アイサイトX」を展開。“車線変更支援”や“カーブ前速度制御“、そして“渋滞時ハンズオフアシスト“など、自動車専用道路をより安全・快適に移動できる最新機能を提供している。

 

 

スバルは今年、AI開発拠点「SUBARU Lab(スバルラボ)」を渋谷に開設し、ステレオカメラ技術にAIの判断能力を融合させることで、安全性をさらに向上させる研究開発を開始。今後も総合安全思想の軸である「0次安全」「走行安全」「予防安全」「衝突安全」「つながる安全」を追求し、世界中のユーザーに「安心と愉しさ」を提供していくとしている。

 

 

*1:2021年販売実績ベース。他社からのOEM供給車を除く。
*2:2014~2018年に発売したアイサイトver.3搭載車数(456,944台)と、公益財団法人・交通事故総合分析センター(ITARDA)のデータ(追突事故数:259件)より、スバルが独自算出。
*3:米国保険業界の非営利団体「IIHS」による、2013~2015年型スバル車を対象とした2014年末までのデータに基づく調査(2017年1月時点データ)。

■(スバル)SUBARUの総合安全:https://www.subaru.jp/safety/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。