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2020年12月7日【イベント】

スバル、新型レヴォーグが日本カー・オブ・ザ・イヤー受賞

NEXT MOBILITY編集部

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日本カー・オブ・ザ・イヤー実行委員会が主催する「2020-2021 日本カー・オブ・ザ・イヤー」の最終選考結果が12月7日に発表され、スバル(SUBARU)の新型「レヴォーグ」 が日本カー・オブ・ザ・イヤーを受賞した。

 

スバルの受賞は2016年の「インプレッサSPORT/G4」以来4年ぶり3度目となる。

SUBARU・ロゴ

スバル車に受け継がれる「より遠くまで、より早く、より快適に、より安全に」というグランドツーリングのDNAを継承する新型レヴォーグは、「先進安全」、「スポーティ」、「ワゴン価値」といった3つの価値を、最新技術を結集して革新的に進化させたパフォーマンスワゴン。

 

受注台数は、月販目標の2,200台に対し、12月6日までに12,594台。その内、高度運転支援システム「アイサイトX」搭載グレード構成比が、受注台数全体の94%を占める(※)など、その先進性が支持されていると云う。

 

 

 

 

受賞に際して、代表取締役社長の中村知美氏は、以下のように話している。

 

「皆さまからご評価を頂き、この度『レヴォーグ』が栄誉ある賞を頂戴致しました。大変光栄です。お客様をはじめとするすべてのステークホルダーの皆様からの御支援に感謝致しますと共に、これからも『安心と愉しさ』のクルマ作りを加速させてまいります」。

 

 

※(10月15日スバルニュースリリース)SUBARU 新型「レヴォーグ」を発表~高度運転支援システム「アイサイトX」搭載グレード構成比が、先行予約台数全体の9割超え~:https://www.subaru.co.jp/press/news/2020_10_15_9094/

 

 

 

 

[2020-2021 日本カー・オブ・ザ・イヤーについて]

 

2019年11月1日から2020年10月31日までに日本国内において発表された乗用車で、60名を上限とした選考委員の投票によって決定。賞典は、「日本カー・オブ・ザ・イヤー」「インポート・カー・オブ・ザ・イヤー」、部門賞「デザイン・カー・オブ・ザ・イヤー」「テクノロジー・カー・オブ・ザ・イヤー」「パフォーマンス・カー・オブ・ザ・イヤー」「K CAR オブ・ザ・イヤー」。

 

<受賞理由(実行委員会発表)>

 

「スバルグローバルプラットフォーム」とフルインナーフレーム構造の組み合わせで類い希な操縦性と快適性を高次元で両立。日常域での扱いやすさを重視した新開発1.8L直噴ターボエンジンは、リーン燃焼という新しい技術トライとユーザー目線の開発姿勢で支持を集めた。

 

インテリアも大型センターインフォメーションディスプレイや、フル液晶メーターで構成された先進的なデジタルコクピットを採用するなど大きく進化し、2020年代のベンチマークにふさわしい仕上がり。

 

3D高精度地図データと、GPSや準天頂衛星「みちびき」などの情報を活用した高度運転支援システム「アイサイトX(エックス)」を設定しながら、装着車で317万円(税抜)スタートというコストパフォーマンスの高さも評価した。

 

<その他賞典受賞>

 

– インポート・カー・オブ・ザ・イヤー:プジョー 208/e-208

 

 

【部門賞】

 

– デザイン・カー・オブ・ザ・イヤー:マツダ MX-30
– テクノロジー・カー・オブ・ザ・イヤー:アウディ e-tron Sportback
– パフォーマンス・カー・オブ・ザ・イヤー:BMW ALPINA B3
– K CAR オブ・ザ・イヤー:ニッサン ルークス及びミツビシ eK クロス スペース/eK スペース

 

 

 

■(スバル)新型レヴォーグ:https://www.subaru.jp/levorg/levorg/
■2020-2021 日本カー・オブ・ザ・イヤー 選考結果:http://www.jcoty.org/result/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。