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2022年4月25日【テクノロジー】

日産、2030年までの全新車を目処に自動回避技術搭載へ

NEXT MOBILITY編集部

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日産・新ロゴ

日産自動車は4月25日、開発中のクルマの緊急回避性能の飛躍的な向上につながる運転支援技術「グラウンド・トゥルース・パーセプション(Ground truth perception)技術」についての発表を行い、この技術を搭載する試作車の自動緊急回避操作に関するデモンストレーションを公開した。

 

 

 

日産は、将来の自動運転の時代に、ユーザーに安心してクルマを使ってもらうためには、世の中で起こる多次元かつ複雑な事故を回避するための運転支援技術が必須であると考えていることから、長期ビジョンである「Nissan Ambition 2030」に基づいて、高性能な次世代LiDAR(以下、ライダー)技術を活用し、事故の低減に大きく貢献する車両制御技術の開発に取り組んでいる。

 

今回発表のあった「グラウンド・トゥルース・パーセプション技術」は、物体の形状や距離などを高精度で認識することができる次世代高性能ライダーとカメラ、そしてレーダーからの情報を組み合わせ、周囲の空間と物体の形状を正確に捉え、その変化をリアルタイムに把握する技術。これによりクルマは、時々刻々と変化する状況を瞬時に分析し、自動緊急回避操作や、前方の渋滞や路上の障害物などを遠方から検知し自動で車線変更すること、またホテル玄関前へのアプローチなど、地図情報が整備されていない敷地内の道に於いても自動運転が可能になると云う。

 

 

日産は、走行中に起こりうる様々状況を想定し、高度な緊急回避制御の開発を加速するため、グローバルに最先端の技術を有する企業とパートナーシップを組み、相互にノウハウを共有しながら、この運転支援技術の開発を進めており、特に重要な要素である次世代LiDAR技術については、現在、世界トップレベルの技術を有するルミナー社との共同研究を実施。

 

また、精度の高いデジタル環境下での検証技術も重要であるとの認識から、先進のシミュレーション技術を有するアプライド インテュイション社と組んで、様々な状況を想定した開発を加速。この開発を2020年代半ばまでに完了させ、順次新型車へ搭載し、2030年までにほぼすべての新型車への搭載を目指すとしている。

 

 

今回の発表に際して、日産の専務執行役員で研究開発を担当している浅見孝雄氏は、以下のように述べている。

 

「日産はこれまで、数多くの先進運転支援技術を世界に先駆けて市場投入してきました。私たちは将来の自動運転を見据えたとき、最も重要なことはクルマの安全性に関して高い安心感をお客さまが持てることであると考えています。現在、開発を進めているグラウンド・トゥルース・パーセプション技術は、走行中に起こりうるさまざまな状況において、緊急回避操作を自動化することを可能とし、クルマの安全性能を向上させます。本技術は、将来の自動運転の実現に大きく貢献するものと自信を持っています」。

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。