NEXT MOBILITY

MENU

2024年11月6日【テクノロジー】

マツダ、MX-30R-EV技術がJAHFAの技術イヤー賞

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
MAZDA MX-30 Rotary-EV.

 

マツダは11月6日、「MAZDA MX-30 Rotary-EV (エムエックスサーティ・ロータリーイーブイ)」と同モデルに搭載された「e-SKYACTIV R-EV(イースカイアクティブ・アールイーブイ)」の技術が、日本自動車殿堂 (JAHFA)の〝2024~2025 カーテクノロジーオブザイヤー〟に選定されたことを発表した。

 

マツダ車が同賞に選定されるのは、2022~2023年度の「CX-60」の「ドライビングポジションサポート」と「ドライバー緊急時対応」に続いて、今回が5回目となる(*1)。

 

「MAZDA MX-30 Rotary-EV」は、マツダ独自のロータリーエンジンを発電機として使用する電動駆動ユニット「e-SKYACTIV R-EV」を搭載する新たな電動車。走行の全てをモーターで駆動する同モデルは、バッテリー式電動車(BEV)として107kmのEV走行(*2)ができるほか、プラグインハイブリット(PHEV)としてロータリーエンジンによる発電によりさらなる長距離ドライブにも対応している。

 

今回の選定では、これらのロータリーエンジンを活用した新ハイブリッドシステムや、コンパクトな電動駆動ユニットの実現、既存技術を発展させ新たな分野への挑戦が評価された。

 

e-SKYACTIV R-EV. e-SKYACTIV R-EV.

 

受賞に際して、MX-30主査の岡留光代(おかどめ みつよ)氏は、以下のように述べている。

 

「この度の受賞は、私たちが追求してきた技術革新と挑戦の成果を認めていただけたものであり、大変光栄に思いますと共に、心から感謝しております。ロータリーエンジンは、マツダの〝飽くなき挑戦〟の象徴であり、その独自性と技術力を新しい電動車に組み込むことは、多岐にわたる困難を伴いました。しかし、全関係スタッフが一丸となることで、今回の成果に繋がりました。私たちの挑戦は、技術進歩にとどまらず、お客さまに新しい価値と感動を提供することを目指しております。皆さまのご支援とご愛顧に心より感謝申し上げます」。

 

マツダは、今後も〝ひと中心〟の価値観の下、〝走る歓び〟を進化させ続けることによりユーザーの日常に移動体験の感動を創造し、〝生きる歓び〟を届けることを目指していくとしている。

 

*1:それ以前の受賞は、2014~2015年度のデミオSKYACTIV-D1.5、2012~2013年度のCX-5 SKYACTIV-D 2.2、2011~2012年度のデミオ SKYACTIV-G 1.3。
*2:「EV走行換算距離(等価EVレンジ)」。定められた試験条件下での数値であり、実際の走行条件等により異なる。また、ドライバーが急加速を意図してアクセルペダルをある一定の位置以上に深く踏み込んだ場合(一般的なAT車でのキックダウンスイッチの機能に相当)などは、必要な出力を得るために発電システムが作動して発電を行うことがある。

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。