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2025年3月12日【トピックス】

マツダ、CX-80がJNCAPの安全性能で最高評価

坂上 賢治

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マツダは3月12日、昨年国内で発売した3列シートクロスオーバーSUV「MAZDA CX-80(マツダ・シーエックス エイティ)」が、2024年度JNCAP総合評価で最高となる「自動車安全性能2024ファイブスター賞」を受賞したことを発表した。

 

2024年度JNCAP総合評価の内訳として、「MAZDA CX-80」は「予防安全性能」および「衝突安全性能」の項目でAランク、「事故自動緊急通報装置」の項目で満点として評価された。

 

マツダは2040年を目途に、自社の新車を原因とする死亡事故をゼロにすることを目標として、ドライバーが安全運転できる状態を最大限に確保し、事故リスクの発生自体を抑制する安全思想「MAZDA PROACTIVE SAFETY(マツダ・プロアクティブ・セーフティ)」にもとづいた技術開発に取り組んでいる。

 

今回の安全性能に係る評価については「MAZDA PROACTIVE SAFETY」をもとに、乗員が安心して体験や行動の幅を広げることをサポートする狙いで開発された。そんな「MAZDA CX-80」に採用されている主要な安全技術は以下の通り。

 

ドライバー異常時対応システム(DEA)

ドライバーの異常時に事故被害を軽減するための機能を採用。ドライバー状態検知技術、ドライバー異常時退避技術といった2つのコア技術とひと中心の設計思想により人に寄り添い、「見守る」「助ける」技術により、ドライバーに安全・安心感を提供。

 

クルージング&トラフィック・サポート(CTS)緊急停止支援機能付

ドライバーの前方不注意や運転不適状態に対して、ドライバーに危険を気づかせ安全運転をサポートすることを目的としたリスク低減機能が進化。

 

スマート・ブレーキ・サポート(SBS)

対向車が車線逸脱し、自車と正面衝突する可能性があると判断すると、早めにブレーキ操作に介入し、事前に減速することで衝突被害の軽減をサポート。また、交差点を曲がった先の道路を横断している歩行者や自転車と衝突する可能性がある場合もブレーキを作動、事故被害軽減をアシスト。

 

後部ボディ構造

リアサイドフレームを軸圧縮変形させることで、CX-8比で2倍となる後面衝突時のエネルギー吸収量を実現。後席乗員の安全性向上に寄与。

 

リアシートアラート

子供や荷物を後席に置いたまま降車することのないようドライバーに注意喚起を促す機能。イグニッションをオフにした場合、リアドアを開けることなく車室内音とメーター内のテキスト表示により告知する。

 

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マツダでは今評価にあたり、2030年に向け、今後も「ひと中心」の価値観のもと「走る歓び」を進化させ続け、お客さまの日常に移動体験の感動を創造し、「生きる歓び」をお届けしていくことを目指してまいりますと話している。

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関連サイト

独立行政法人 自動車事故対策機構(NASVA)

https://www.nasva.go.jp/mamoru/about/about.html

 

MAZDA CX-80
https://www.mazda.co.jp/cars/cx-80/

 

安全の主役はドライバー

https://www.mazda.com/ja/innovation/monozukuri/technology/safety/

 

“健康とクルマはつながっている?マツダと弘前大学が挑戦する、人に寄り添ったクルマがつくるウェルビーイングな社会”

https://www.mazda.com/ja/mazda-mirai-base/articles/20250219-wellbeing-hirosaki/

 

“乗れば乗るほど元気になる?脳科学やAIでひとの本質を研究するマツダのクルマづくりとウェルビーイング”

https://www.mazda.com/ja/mazda-mirai-base/articles/20250214-wellbeing-car/

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

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1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

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日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

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株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

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1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。