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2023年5月17日【イベント】

いすゞ、「人とくるまのテクノロジー展2023」の出展内容

NEXT MOBILITY編集部

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いすゞ自動車は5月17日、パシフィコ横浜で5月24日~26日に開催される「人とくるまのテクノロジー展 2023 YOKOHAMA」、Aichi Sky Expo(愛知国際展示場)で7月5日~7日開催される「人とくるまのテクノロジー展 2023 NAGOYA」および、併催されるオンライン展示会の「人とくるまのテクノロジー展 2023 ONLINE」(※1)(主催:自動車技術会)に出展すると発表した。

いすゞ自動車・ロゴ

今回いすゞは、3月にフルモデルチェンジした「新型エルフ」の実車や、新型エルフ向けに新開発した9段AMT(自動変速式マニュアルトランスミッション)「ISIM(アイシム)」のカットモデルの展示に加え、搭載する先進安全技術や、「コネクテッド」「電気自動車(BEV)」「燃料電池自動車(FCV)」「バイオフューエルの取り組み」を、映像やパネルで紹介する。

 

※1:オンライン展示会の公開期間:横浜展示会 2023年5月17日(水)~6月7日(水)/名古屋展示会 2023年6月28日(水)~7月19日(水)。

 

 

[主な展示内容]

 

1.新型エルフ <実車・動画・パネル展示>
2.新9段AMT「ISIM(アイシム)」新型エルフ向け <カットモデル・動画・パネル展示>
3.新型エルフ先進安全技術 <動画・パネル展示>
4.コネクテッド <動画・パネル展示>
5.電気自動車(BEV) <動画・パネル展示>
6.燃料電池自動車(FCV) <動画・パネル展示>
7.バイオフューエルの取り組み <パネル展示>

 

1.新型エルフ/ELF

 

「デザイン」「ホスピタリティ」「エコノミー」「セーフティ」「コネクテッド」「ラインナップ」の6つのポイントを中心として、3月7日にフルモデルチェンジ。いすゞ初の量産バッテリーEV(BEV)である「ELF EV」も市場投入された。

 

 

2.新9段AMT「ISIM(アイシム)」新型エルフ向け

 

AT免許で運転可能なAMT(自動変速式マニュアルトランスミッション)として9速DCT(デュアルクラッチトランスミッション)の「ISIM(Isuzu Smooth Intelligent TransMission)」を新開発し、さらなる燃費性能を追求。9速多段化により、エンジンの回転数抑制や低騒音化による運転疲労の軽減を実現すると共に、デュアルクラッチ構造により変速時のトルク抜けやシフトショックを低減。従来のトラックにはない運転のしやすさを実現した。

 

 

3.新型エルフ先進安全技術

 

交通事故死傷者ゼロ社会を目指して、先進安全装備や運転支援機能を充実化。9つの安全支援機能を新規設定し、ドライバーの視界の改善、ドライビングポジションの最適化、ISIMなどにより誰でも運転しやすい車両を実現した。

 

 

4.コネクテッド

 

2022年10月にサービス提供を開始した商用車情報基盤「GATEX(ゲーテックス)」を利用した商用車テレマティクス「MIMAMORI」および、いすゞ独自の稼働コネクテッドサービスである高度純正整備「PREISM(プレイズム)」を新型エルフでも提供。業界を超えたGATEXの幅広い利用を促すことで、顧客の事業の発展に貢献すると共に、社会全体のさらなる持続的発展をハードウェア・ソフトウェアの両面から支えていく。

 

 

5.バッテリー電気自動車(BEV)

 

カーボンニュートラル社会の実現に向け、多様なニーズに対応するためBEVの「ELF EV」を追加。標準キャブのGVW3.5t未満者からワイドキャブのGVW7.5t車まで幅広いラインナップを取り揃えた。また、車両の操作系やレイアウトをディーゼル車と可能な限り共通化することで、ディーゼル車で使用している様々な架装にも対応。ユーザーの利便性を損なうことなくBEVの導入ができる。

 

 

6.燃料電池自動車(FCV)

 

2020年1月、ホンダと燃料電池大型トラックの共同研究契約を締結し、燃料電池の大型トラックへの適合性や車両制御など基礎技術基盤の構築を推進。さらに、2027年に市場導入予定の燃料電池大型トラック向け燃料電池システムの開発・供給パートナーをホンダに決定し、2023年度中にモニター車を使った公道での実証実験を開始する予定。

 

また小型トラックに関しては、2021年より、CJPT(Commercial Japan Partnership Technologies)の枠組みでFCVの共同開発を開始。いすゞが長年積み重ねてきたトラックの技術とCJPTの知見・技術を結集し、小型トラックに求められる性能や条件を満たす商品を追求して開発を進めている。

 

7.バイオフューエルの取り組み

 

内燃機関車の効率化に向け、バイオ燃料車の開発を継続すると共に、カーボンニュートラル燃料の実用化、普及加速に向けた活動にも参画。また、2014年6月には、ユーグレナと次世代バイオディーゼルの実用化を目指す共同研究プロジェクトを開始する(※)など、2050年の脱炭素社会実現(いすゞ環境長期ビジョン)に向け、地球にやさしい燃料を開発し、貢献するという強い思いを持って活動している。

 

※いすゞでは、光合成によって大気中のCO2を吸収して成長・増殖するミドリムシ原料とするミドリムシ由来燃料を、カーボンニュートラル燃料であると考えている。

 

 

人とくるまのテクノロジー展2023

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。