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2023年10月17日【イベント】

BYD、ジャパンモビリティショー2023に初出展

NEXT MOBILITY編集部

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中国EVメーカー“BYD”の日本法人である“BYD Auto Japan (ビーワイディー・オートジャパン/以下、BYDオートジャパン)”は10月17日、東京ビッグサイト(江東区・有明)にて28日から一般公開される「JAPAN MOBILITY SHOW 2023 (ジャパンモビリティショー2023/JMS)」(*1)の出品内容を発表。併せて、公式ホームページ内に特設サイト を開設した。

 

BYDのJMS出展は初。“Essential Vehicle(エッセンシャル・ビークル)”をコンセプトに、グループが掲げる「Technology(テクノロジー)」「Green(グリーン)」「Future(フューチャー)」をテーマとする6つのブースに出品する。

 

ブースでは日本発売車種第1弾のミドルサイズSUVである「BYD ATTO 3 (アットスリー)」、先月9月発売のコンパクトEV「BYD DOLPHIN (ドルフィン)」、日本発売車種第3弾として導入予定のEVセダン「BYD SEAL(シール)」の計3車種に加え、同社の最新テクノロジーを体感できるプレミアムブランド「仰望(ヤンワン)」のオフロードSUV「U8」、BYDとメルセデス・ベンツの合弁会社が開発したハイエンドサブブランド「DENZA(デンツァ)」のミニバン「D9」も展示。

 

また、期間中は「U8」のタンクターンの実演も予定。さらに、特別ゲストを迎えたトークショーや、ブースをめぐってスタンプを集めるとミニカーやエコカップなどオリジナルグッズのプレゼントがもらえるスタンプラリーも用意する。

 

さらに、プレスデーである25日(水)には、11:00よりBYDオートジャパンブース(東京ビッグサイト・東展示棟4・5・6ホール)にて、BYDアジア太平洋地域自動車販売事業部総経理 兼 ビーワイディージャパン代表取締役社長の劉学亮氏と、BYDオートジャパン代表取締役社長の東福寺厚樹氏によるプレスカンファレンスを実施する。

 

中国・深圳に本社を構えるBYDは、中国国内だけではなく、アジア太平洋や欧州、中南米などグローバルに乗用車事業を展開し、2022年と2023年1~8月には電気自動車販売台数で世界No.1(※2)を獲得した実績を持つ大手EVメーカー。「ジャパンモビリティショー2023」への出展を契機に、ブランドが提供する様々なEVの選択肢と最新テクノロジーについて、日本のより多くの人に広めていきたいとしている。

 

※1:日本自動車工業会が主催。プレスデーは10月25日~26日。オフィシャルデーは26日。特別招待日は27日。一般公開は28日~11月5日。
※2:電気自動車=EV/PHEV/FCVの総称(台数情報出典:マークラインズ)。

 

 

[出品モデルについて]

 

(1)全長5m超のオフロードSUV「U8」

独立式の4モーター駆動が可能な「e4プラットフォーム」を採用し、最高出力1100ps以上、0-100km/を3.6秒で駆け抜ける、プレミアムブランド「仰望(ヤンワン)」の最新モデル。その場で360度回転するタンクターンが可能。期間中はその実演も予定。

 

<タンクターンの実演予定>
・25日 14:30~
・26日 11:30~(トークショー中)/15:30~(トークショー中)
・27日 11:30~/15:30~
・28・29日 11:30~(トークショー中)/15:30~(トークショー中)
・30日以降 11:30~/15:30~

※実演時間は変更の可能性がある。最新の情報は特設サイトを確認。

 

 

(2)メルセデス・ベンツと共同開発のミニバン「D9」

BYDとメルセデス・ベンツの合弁会社が開発したハイエンドサブブランド「DENZA(デンツァ)」シリーズから、ミニバン「D9」を展示。全長5250mm×全幅1960mm×全高1920mm。PHEVとBEV、2種類のパワートレインからの選択が可能(今回の展示はBEVのみ)なほか、独自開発の「DiSusインテリジェントボディコントロールシステム」を採用。2022年8月の発売から2023年10月現在までに、中国で累計10万台以上を販売した人気車種。

 

 

(3)BDY最新技術結集のハイエンドセダン「BYD SEAL」

「BYD DOLPHIN」同様に海からのインスピレーションを得た、スポーティーかつエレガントなデザインが特徴のEVセダン(昨年5月発表)。航続距離は555km(欧州WLTP値/※3)。ブレードバッテリーを直接車体に設置し構造体としての役割をもたせることで、安全性・安定性を向上させるCTB(Cell to Body)技術を採用するなど、BYDの最先端技術を結集。

 

※3:BYDによる算出値。

 

(4)スポーティーなミドルサイズSUV「BYD ATTO 3」

スポーティーで躍動感あふれるデザインと、“Euro NCAP”(※4)の安全性評価で最高評価の5つ星を獲得するなど、高い安全性が特徴の世界戦略車。独自開発した「ブレードバッテリー」(※5)を搭載したEV専用のプラットフォーム「e-Platform 3.0」の採用により、470kmの航続距離(WLTC値/※6)と高い安全性、フラットな床面による広い車内空間+440Lの荷室容量を実現。

 

※4:ヨーロッパで実施されている自動車安全性評価テスト。
※5:BYDが2021年に発表した最新型のリン酸鉄リチウムイオン電池。高い安全性や優れた航続性能、強度、長寿命を特徴とする。
※6:WLTC値 国土交通省審査値。一充電走行距離は定められた試験条件の下での値。使用環境や運転方法に応じて異なる。

 

(5)コンパクトEV「BYD DOLPHIN」

2021年8月の中国での発売以降、グローバルで約43万台を販売。日本市場向けに機械式駐車場のサイズ制限をクリアできるよう全高を1,550mmに調整したコンパクトEV。一充電あたりの航続距離が400km(※7)の「BYD DOLPHIN」と、航続距離が476km(※7)の「BYD DOLPHIN Long Range」の2つのグレードをラインナップ。さらに、車内に人が取り残されていることを検知した際に所有者や周囲の人々に知らせる「幼児置き去り検知システム」をはじめとした、安全を支える装備や機能を標準搭載している。

 

※7:BYDによる実測値WLTCモード(自社調べ)。一充電走行距離は定められた試験条件の下での値。使用環境や運転方法に応じて異なる。

 

 

[BYDオートジャパンについて]

BYDの日本法人である「ビーワイディージャパン」の100%出資子会社として設立された日本に於けるBYDの乗用車販売サービス専業会社。

 

– 社名:BYD Auto Japan株式会社(英名:BYD Auto Japan Inc.)
– 本社所在地:神奈川県横浜市神奈川区金港町1番地7 横浜ダイヤビルディング19F
– 事業内容:BYD製乗用車の販売、アフターセールスおよびその他関連業務。
– 代表取締役社長:東福寺 厚樹

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。