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2023年8月29日【イベント】

ブリヂストン、豪BWSC2023の開幕前情報を記者発表

松下次男

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豪開催のBWSC2023に先駆け、ソーラーカーの可能性を討論

 

ブリヂストンは8月29日、最もサステナブルな電気自動車(EV)であるソーラーカーに関するイベントを東京・小平市のブリヂストンイノベーションパークで開いた。10月末に豪州で開催する世界最高峰のソーラーカー・レースに先駆けて、ソーラーカーの可能性を討論するとともに、参戦チームの車両を公開した。(佃モビリティ総研・松下次男)

 

 

イベントは「ブリヂストン・ソーラーカー・サミット2023」と題して実施。
豪州で行われる世界最高峰のソーラーカー・レースは「2023ブリヂストン・ワールド・ソーラー・チャレンジ(BWSC)」で、開催期間は10月22日から29日まで。

 

BWSCは豪州のダーウィンからアデレードまでの3000キロを約5日間かけて競うソーラーカー・レースであり、2年に1回開催されているが、前回の2021年大会はコロナウイルス感染症のため、中止された。

 

このため今年のBWSCは4年ぶりの開催となる。参加チームは43チームで、日本からは東海大学、工学院大学、和歌山大学、呉港高校などが参戦する。

 

 

ブリヂストンはエンライトン技術搭載タイヤをモータースポーツに初投入

 

こうした最もサステナブルなEVであるソーラーカー・レースの車両にブリヂストンは2013年大会からタイヤを提供。最初は1チームのみへの提供だったが、今回の大会では日本をはじめ世界の35チームに拡大。

 

さらに再生資源・再生可能資源比率63%のエンライトン(ENLITEN)技術搭載タイヤを今回のBWSCを皮切りに、モータースポーツに初めて投入する。

 

太陽光による限られた電力で3000キロの長距離を走り切るというBWSCの過酷な条件下で求められる低転がり抵抗や耐摩耗性能、軽量化に特化して、各チームにカスタマイズさせて、提供する予定だ。

 

 

ソーラーカーの最新技術や未来を語るイベント「ソーラーカー・サミット2023」は二部構成で実施。

 

第一部はBWSC23に参戦する東海大学の木村秀樹教授や工学院大学の濱根洋人教授、レースカーに炭素繊維を供給する東レ・カーボンマジックの奥明栄社長などが登壇し、近年のソーラーカーの動向やBWSCの特徴などを解説、披露した。

 

例えば、ソーラーカーでいえば過去の車体と比べて著しく技術が進化したとし、ソーラーパネルもサイズが半分になったにも関わらず発電効率は上回るなどと説明した。平均車速も大幅にアップしているという。

 

 

また、タイヤも当初は自転車用などの軽量なものを搭載していたが、今や専用タイヤを搭載。ブリヂストンは、初めてモータースポーツに投入するエンライトンについてレースで磨かれた技術を市販車にも生かし、よりEVに最適なタイヤへと進化させたいと述べた。

 

さらに炭素繊維などの車体の軽量化技術についてもまずソーラーカーで試されることが多く、その後F1カーなどへ広がっているのが実例と話す。

 

BWSC参戦チームの東海大学の参戦体制および参戦車両も公開

 

一方で、ソーラーカーの市販化については木村、濱根の両教授とも2040年、50年頃までは「難しいだろう」と指摘。短い距離ならば可能性があるが、長距離用としては電力が足りないとの見解だ。

 

 

むしろソーラーパネルを一部の電力用などにハイブリッドとして使うのが実用的とし、実際に、このような実例は始まっているとした。

 

第二部では、BWSCで過去に2度優勝した東海大学が今年の大会への参戦体制を発表。同時に、新たな参戦車両「Tokai Challenger」を公開し、テストコースで試走を報道陣に披露した。

 

 

東海大学チームの今回の参戦車両は車体のレギュレーションが大幅に変更されたことから前2,後ろ1つのエンライトンの3タイヤ(前回は前後2つの4タイヤ)方式を採用した。

 

車体には一段と軽量化を実現した東レの炭素繊維「トレカ」を採用。さらに素材の一部には難しいとされていたリサイクル材も使われている。

 

 

チームは9月30日に先発隊が日本を出発し、現地で整備などを行ったあと、大会で3度目の優勝を目指す。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。