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2018年6月14日【テクノロジー】

東芝、半導体の出力波形をIoT機器認証に使う技術を開発

NEXT MOBILITY編集部

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東芝の研究開発センターは、FPGA(※1)に実装できる、半導体チップのばらつきをチップ指紋(ID)として使う、PUF(物理困難関数 ※2)技術を開発した。

 

同技術の活用により、ロボットやIoT機器間の相互認証が、低コストで実現可能となると云う。

 

※1:出荷後でも回路の書き換えが可能な集積回路。
※2:Physically Unclonable Function。複製困難な物理的特徴を利用してデバイスに固有の値を出力する関数

東芝・ロゴ

[開発の背景]

 

IoTやAIを活用し、新たな価値創造につなげる「デジタルトランスフォーメーション(※3)」の実現には、IoTの更なる普及が欠かせない。

 

インターネットに接続される機器は、今後一層増加し、例えば工場内の製造機器と制御装置が相互にデータをやり取りする等、機器同士の連携が想定される。

 

一方、多くのシステムがインターネットに接続することにより、より深刻なサイバー攻撃のリスクが懸念されている。

 

これらを背景に、ITセキュリティ技術に加え、デバイス認証技術を活用したIoT機器向けセキュリティ技術の重要性が指摘されている。

 

PUFは、電子回路を構成する個々のデバイスのばらつきを、チップ固有のIDとして利用し、暗号による認証を実現するセキュリティ技術。複製困難なため安全性が高く、低コストで実現可能なため、IoT機器の認証技術への適用が期待されていると云う。

 

しかし、従来のPUFでは、回路の配線に対称性が求められるなどの制約や、複雑な設計を要するなど、組込機器をはじめとするIoT機器への実装に課題があると云う。

 

※3)デジタルトランスフォーメーション:「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念

 

[新開発の技術の特徴]

 

東芝は、発振回路の初期出力波形をIDとして採用する新たなPUFを開発。従来必要だった回路の対称性等の制約がなく、FPGAのように頻繁に書き換えられる回路への実装も容易で、更に、IDを発生させるために回路に電流を流し続ける必要がないことから、低消費電力化も可能となるとしている。

 

同社は、この技術が、IoT機器における個体認証や、デバイスの複製・偽造防止を簡単に実現。安全な機器からのデータ収集、機器の制御に欠かすことができない技術だとしている。

また東芝は、同技術を搭載した自走ロボットによる、相互認証を実証した。

 

実証では、PUFを実装し、FPGAが搭載された親機と子機を用意し、子機は親機からの信号発信命令で、それぞれIDを発信。事前にIDが親機に登録されていれば認証され、親機のLEDが光るという仕組みとし、機器間の相互認証が可能であることを確認した。

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。