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2025年1月27日【ケミカル】

東海カーボンとBS、使用済タイヤからカーボンブラック生成へ

坂上 賢治

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 新品カーボンブラック並みのゴム補強性の実現を目指す共同プロジェクト

 

東海カーボン、ブリヂストン( BS )、九州大学、岡山大学の4者は1月27日、使用済タイヤなどのゴムを含む高分子製品から取り出された再生カーボンブラック( rCB / recovered Carbon Black )を二次処理し、石油・石炭由来の新品カーボンブラック( vCB / virgin Carbon Black )並のゴム補強性を持つカーボンブラック( eCBTM / eco Carbon Black )を生成する技術プロジェクトを開始した。

 

上記の参画4者は、高度な資源循環技術の開発を通じて、サーキュラーエコノミーとカーボンニュートラルの実現に貢献していく。

 

当該プロジェクトは、国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDOの「グリーンイノベーション基金事業/ CO2等を用いたプラスチック原料製造技術開発(追加公募)」に2024年12月23日に採択された実証事業「使用済みタイヤを含む高分子製品からのカーボン再利用技術の開発」( 提案者:東海カーボン、委託パートナー:ブリヂストン、九州大学、岡山大学 )の一環として実施するもの。

 

既に、使用済タイヤ等のゴムを含む高分子製品を熱分解し、rCBを回収、再利用する取り組みは行われているが、rCBには多くの不純物が含まれていることから、タイヤへの活用にはvCBと比較してゴム補強性の面で課題を抱えている。

 

また、使用済タイヤの多くはサーマルリカバリー(熱回収)により燃料として有効利用されているが、その際にCO2排出を伴う。自動車・交通需要の増加に伴い、タイヤの需要が今後も伸長していく環境下に於いて、その原材料であるvCBのリサイクルを可能とすることで資源循環の向上を目指すとしている。

 

同プロジェクトでは、東海カーボンがカーボンブラック製造を通じ培ってきた技術・ノウハウと、ブリヂストン、九州大学、岡山大学が持つ各々の知見や技術を融合させることで、rCB内の不純物等を除去し高いゴム補強性を持つeCBを生成する技術開発に取り組む。

 

生成量としては、2032 年度までにeCBを5,000t/年生産する実証プラントの稼働を目指す。また、使用済タイヤを熱分解せずにカーボンブラックの再利用を可能とする特殊ポリマー/特殊カーボン複合体の開発にも取り組む。

 

参画4者は、これらの取り組みを通じて、限りある資源の高度なリサイクルの実現を目指すと共に、カーボンブラックの生産や使用済タイヤの処理に伴うCO2排出量の削減にも貢献していく。

 

 

参画各組織の役割は以下の通り

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– 東海カーボン:rCBをeCBに二次処理するための技術開発および設備開発
– ブリヂストン:eCBを使用したゴムの物性評価、タイヤ実用性評価
– 九州大学:eCBの表面状態観測と評価、ゴム補強メカニズム解明
– 岡山大学:特殊ポリマー/特殊カーボン複合体開発

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東海カーボングループでは、2030年に向けた長期ビジョンとして、「先端素材とソリューションで持続可能な社会の実現に貢献する」を掲げると共に、2050年のカーボンニュートラルに向けて、各種施策に取り組んでいる。

 

カーボンブラックを主力製品の一つとする企業グループとして、プロジェクトメンバーと共に、カーボンブラックのリサイクル性向上とCO2排出量削減に資する当該プロジェクトに積極的に取り組むことで、持続可能な社会の実現に貢献し、ステークホルダーの皆様との「信頼の絆」をより深めていくという。

 

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ブリヂストンは、様々なパートナーとの共創活動を通じて、使用済タイヤを「資源」としてゴムや原材料に「戻す」リサイクル事業の事業化に向けた「EVERTIRE INITIATIVE」に取り組んでおり、タイヤ水平リサイクルの早期社会実装を目指している。

 

ブリヂストンは、この共創活動を通じて、企業コミットメント「Bridgestone E8 Commitment」で掲げる「Ecology:持続可能なタイヤとソリューションの普及を通じ、より良い地球環境を将来世代に引き継ぐこと」、「Energy:カーボンニュートラルなモビリティ社会の実現を支えること」にコミットしていく。

 

加えてブリヂストンは、自社のビジョンである「2050年 サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」の実現に向けて、商品を「創って売る」「使う」、原材料に「戻す」という当社のバリューチェーン全体で、カーボンニュートラル化、サーキュラーエコノミーの実現、ネイチャーポジティブへの取り組みをビジネスと連動させながら強化し、持続的な価値創造基盤の構築へ挑んでいくと結んでいる。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

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株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。