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2020年7月13日【テクノロジー】

神鋼とヴァーレ社、三井物産と低炭素製鉄技術の共同提供へ

NEXT MOBILITY編集部

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神戸製鋼・KOBELCO・ロゴ

 

神戸製鋼所は7月13日、100%子会社の米国ミドレックス社(Midrex Technologies, Inc.)とともに、鉄鉱石生産の世界最大手ヴァーレ社(Vale S.A.)およびグローバルに資源事業に参画する総合商社である三井物産と、世界の鉄鋼業界向けに低炭素鉄源および低炭素製鉄ソリューションの提供に向け、共同検討の実施について合意したと発表した。

 

鉄鋼は、資源賦存性、製造コスト、機能の多様性など、基礎素材として求められる多くの側面において優れており、社会インフラや耐久消費財などを構成する主要素材として、我々の生活を支えている。また、超ハイテンによる自動車軽量化など、様々な製品において使用段階でのCO2排出削減に貢献しているが、気候変動対策の観点から、鉄鋼生産に伴うCO2排出量については、世界的にCO2排出削減ニーズが高まっている。

 

Kobe Steel_Vale _Mitsui_to_ collaborate_in_low CO₂ ironmaking _solutions_20200721_01既設直接還元鉄プラント(Tosyali Algerie)

 

今回の協働で重要な役割を果たすとされるのは、神戸製鋼所が保有する技術であるMIDREX🄬プロセス(※1)。同プロセスは、世界の還元鉄(※2)生産量の60%以上を占めるリーディングプロセスで、天然ガスもしくは石炭由来のガスを還元剤とするため、高炉法に比べて、製鉄工程でのCO2排出量を抑制することが可能だ。

 

神戸製鋼所では、今後、MIDREX🄬プロセスをはじめとするグループ保有の技術や製品、サービスと人材の総合力を発揮し、ヴァーレ社、三井物産との協働を通して世界の鉄鋼業界のCO2排出削減という社会課題の解決に貢献していく考えだ。

 

 

Kobe Steel_Vale _Mitsui_to_ collaborate_in_low CO₂ ironmaking _solutions_20200721_02

CDRI(cold direct reduced iron)とHBI(hot briquetted iron)

 

※1 MIDREXプロセス
MIDREXプロセスは、天然ガス(もしくは石炭由来のガス)を還元剤として、粉鉱石を加工したペレット等をシャフト炉によって還元し、還元鉄※2を製造する。高炉法に比べ製鉄工程でのCO2排出量を抑制できることなどが特長で、世界で90基以上の納入実績を持つ。

※2 還元鉄(DRI:Direct Reduced Iron)
鉄鉱石を還元した鉄鋼原料。不純物の少ない清浄鉄源であり、高級スクラップや銑鉄の代替品として主に電気炉で(近年は高炉や転炉でも)鉄源として使用される。

 

■神戸製鋼所 :https://www.kobelco.co.jp/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。