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2021年12月3日【CASE】

スズキ、「スズキコネクト」開始。スペーシアシリーズから

NEXT MOBILITY編集部

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スズキは12月3日、車両に様々なデータの送受信を可能とする車載通信機(DCM/Data Communication Moduleの略)を搭載し、オペレーターサービスやスマートフォン(iOS 14.0以上、Android 8.0以上のスマートフォン向け)のアプリと通信する、コネクテッドサービス「スズキコネクト」を開始すると発表した。

 

スズキコネクトは、12月24日発売のスペーシアシリーズ(メーカーオプションとして設定。スズキコネクトは別途契約が必要な有料サービス)に導入される。またこれに伴い、コネクテッドカーから送信される警告灯の点灯状態やメンテナンス情報が共有できる「スズキコネクト店」を新設。より迅速で充実したアフターサービスを提供していく。

 

 

スズキコネクトは、コネクテッド技術を活かした新サービス。オペレーターサービスやスマートフォンのアプリにより、事故や緊急時に消防・警察への通報をサポートする「スズキ緊急通報(ヘルプネット/ヘルプネットは、株式会社日本緊急通報サービスが提供する緊急通報サービス)」、車両に発生したトラブル解消をオペレーターがサポートする「スズキトラブルサポート」、遠隔でのエアコン操作などのリモート操作や駐車位置、運転履歴などの確認が可能な「スズキコネクトアプリ」で構成されている。

 

スズキは、CASEの一つであるコネクテッドカーの技術を広範囲かつ有効活用する車両開発を今後も行うと共に、同社製品ユーザーのより豊かなカーライフを実現のための取り組みを進めていくとしている。

 

 

[スズキコネクトの概要]

1.オペレーターサービス

コネクテッドサービス専用の2種類のコールセンターを設置し、24時間365日つながる「安心」を提供する。

 

(1)スズキ緊急通報(ヘルプネット)

事故に遭った際に救命につながる先進事故自動通報システム(D-Call Net対応/※6)を搭載。エアバッグが展開するような大きな衝撃を検知すると自動で緊急通報が作動し、車両の衝突情報や位置情報をヘルプネットセンターへ送信。オペレーターの問いかけに返答が無い場合は、速やかに消防や警察等へ連絡を行う。

 

また、体調が悪くなった場合やあおり運転被害など、車内のSOSボタンで、ヘルプネットセンターに接続。オペレーターを通じて消防や警察等への連絡を任せることができる。

 

※6)D-Call Net:https://hemnet.jp/know-cooperation-d-call (救急ヘリ病院ネットワーク(HEM-NET))。なお、SOSボタンを押した場合はD-Call Netによる対応は行われない。

 

(2)スズキトラブルサポート

警告灯の点灯やパンク、バッテリー上がり、操作方法が分からない等のトラブルの際にアプリから連絡すると、オペレーターのトラブル解消のアドバイスが得られる。また、スズキ緊急通報(ヘルプネット)からの取次ぎにも対応し、必要な保険会社、ロードサービス、販売店など、複数ある連絡先への取次ぎや調整もサポートする。

 

2.スズキコネクトアプリ

スマートフォンのアプリを使った車両状態の確認や一部機能の遠隔操作が可能。

 

<主な機能>

・エアコン操作:エアコンの遠隔操作。

・うっかり通知、ドアロック/ハザードランプ消灯

ドアロックのし忘れやハザードランプの消し忘れをスマートフォンに通知。車両に戻ることなく、ドアロック、ハザードランプ消灯を操作。

・駐車位置確認(立体駐車場の階数など、高低差に関する情報確認は不可。また、地下駐車場など、GPSの電波環境が悪い所では、正確な位置表示ができない場合がある)

駐車位置の確認や、ハザードランプの点滅操作や駐車位置を示したURLの共有。

・運転履歴確認

過去の運転時間、走行距離、平均燃費、急発進、急ブレーキの回数や場所、運転開始時や終了時の場所など、運転履歴の確認。

・各種通知機能

警告灯の点灯(一部の警告灯は点灯してもスマートフォンに通知されない)や、セキュリティアラームの作動、車検や法定12ヶ月点検の時期を通知。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。