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2022年11月15日【ソフトウェア】

住友ゴムとNEC、体系化困難なタイヤ開発ノウハウをAI化

NEXT MOBILITY編集部

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住友ゴム工業と日本電気(NEC)は11月15日、タイヤ開発に於ける匠(熟練設計者)のノウハウのAI化に成功したと発表した。

 

タイヤ開発での官能評価の解釈は、熟練の設計者とテストドライバーのコミュニケーションにより成り立っていることから、これまで体系化が非常に困難な領域であったが、今回、住友ゴムの熟練設計者とNECのデータサイエンティストは、共同で官能評価の解釈に関するコミュニケーションを、AIが学習できるデータに体系化することで、官能評価の解釈および改良案考案のAI化を実現。また、これまではOJT(オンザジョブトレーニング/※1)による属人的な伝承が中心だった匠の思考プロセスを見える化した。これにより、経験が浅い設計者への改良案考案過程やノウハウなどの技能伝承も可能になると云う。

製造業では、近年の生産年齢人口の減少による人手不足や熟練技術者・設計者の高齢化が進むなか、技術・経験・ノウハウを、次世代に伝承することやデジタル技術活用して見える化することが急務に。それら技術・経験・ノウハウを次世代に伝承するため、住友ゴムでは、設計や材料開発などのタイヤ開発の様々な業務に於いて、AI活用の取り組みを進めている。

 

 

官能評価のAI化プロジェクトの概要

 

■従来の状況

 

タイヤ開発に於ける官能評価では、究極の完成度を求めてテストドライバーの定性的な評価に擬音が使われることがあり、同じ現象でもドライバーによって表現が異なることがあった。また、官能評価の解読には経験・ノウハウが必要で、評価結果から改良案を導くノウハウが熟練設計者に集中していた。

 

■解決方法

 

NECのデータサイエンティストが、熟練設計者と共同でテストドライバーの定性評価を項目化し、評価を読み解く経験・ノウハウを体系化したAIの学習データへ加工。さらに、熟練設計者は過去に開発したタイヤの官能評価を項目分けした体系化データを作成し、結果に紐づく改良案も体系化した。

 

■今後の展開

 

住友ゴムとNECは、AIによって答えを出すだけではなく、匠の思考プロセスを見える化することで、若手設計者の理解を深め真の技能伝承を目指すために、グラフAI(※2)を活用する計画。住友ゴムは、こうした業務改革によって若手設計者の開発効率向上を図ると共に、新しい働き方へのシフトを加速してより高度な技術開発に集中させていくとしている。

 

グラフAIを活用することで、これまでのAIではブラックボックスだった思考プロセスを見える化。候補となる関係性を点線(⇢)で示し、最も可能性が高い選択肢を実線(→)で示すことが可能。 グラフAIを活用することで、これまでのAIではブラックボックスだった思考プロセスを見える化。候補となる関係性を点線(⇢)で示し、最も可能性が高い選択肢を実線(→)で示すことが可能。

 

 

住友ゴムは、2023年から開発をしているモーターサイクル用タイヤで、このシステムを活用し、その後乗用車用タイヤなど他のカテゴリーにも展開することに加え、材料開発などとも連携したタイヤ開発AIプラットフォームを構築する計画。今後も、AIやビッグデータをより効果的に活用していくことで、創造的かつ生産性の高い研究開発環境を整え、持続可能なモビリティ社会の実現に貢献する安全な高性能タイヤ開発に繋げていくとしている。

 

NECは、今後も、同システムの活用を軸足に置いた住友ゴムの業務改革を様々な領域で支援。また、今回の取り組みから獲得した匠の技能伝承をAI化したノウハウを、同様の課題を抱える様々な企業に展開していくとしている。

 

※1:上司や先輩が実際の仕事での指導を通じて、部下や後輩に知識や技術などを身に付けさせる教育方法。
※2:NECの独自技術「グラフベース関係性学習」を適用予定。

 

 

[会社概要]

 

<住友ゴム>

– 会社名:住友ゴム工業株式会社
– 本社:兵庫県神戸市中央区脇浜町3-6-9
– 代表:代表取締役社長 山本 悟
– 創業:1909年
– 事業内容:

各種タイヤ、スポーツ用品、産業品の製造販売。タイヤではDUNLOP、FALKENのブランドをグローバル展開。

 

<NEC>

– 会社名:日本電気株式会社
– 本社:東京都港区芝5-7-1
– 代表:代表取締役 執行役員社長 兼 CEO 森田 隆之
– 創業:1899年
– 事業内容:

社会価値創造型企業としてデジタル技術の活用を通じて安全・安心・公平・効率という社会価値を創造し、誰もが人間性を十分に発揮できる持続可能な社会の実現を目指す。

 

 

[問い合わせ先]

 

日本電気株式会社 第二製造ソリューション統括部
メール:nec@news202211.jp.nec.com

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。