タイヤ摩耗を見える化する検知システムをDUNLOP直営店で実証開始

住友ゴム工業と村田製作所は4月10日、 タイヤ形状を三次元で捉えて摩耗を検知し、ユーザーへデータでフィードバックするタイヤ摩耗検知システムを共同開発。同システムを2025年より順次DUNLOP直営店(タイヤランド)にて実証していく予定という。

一般的に、タイヤの摩耗確認では、専用のツールを用いて人が主溝の深さを計測するため、緻密な計測値を要する場合では、計測条件等により誤差が発生することがあった。

またタイヤの偏摩耗については、主に目視での確認で判断し、作業者の熟練の程度により正確性を高めていた。そこで当社と村田製作所は、タイヤ摩耗をセンサーで見える化してユーザーに数値でフィードバックする摩耗検知システムの共同開発を2021年9月から開始。

住友ゴムのタイヤメンテナンスおよびタイヤ開発に関する知見と、村田製作所の通信市場で培った三次元計測によるセンシング技術や自動車市場における技術的知見を融合させることで、摩耗データを高精度かつ三次元で計測する技術を確立。幅広い使用環境や車両･タイヤに対応可能な摩耗検知デバイスを開発した。

同システムは、スマートフォンのアプリケーションを用いて摩耗検知デバイスでタイヤをスキャンし、タイヤ表面データをアルゴリズムで解析することで、タイヤ摩耗を三次元で正確に把握することが可能になる。ユーザーには、3段階でタイヤ各主溝の摩耗状態が表示されるとともに、偏摩耗があった場合にはその位置がフィードバックされる。

そもそも予てよりトラック･バス事業者が抱える課題として、2024年問題や脱炭素が挙げられるようになるなど、近年コスト低減や環境経営への需要は益々高まっている。

そうした状況を鑑み住友ゴムでは、同実証を通して、摩耗･偏摩耗の傾向からタイヤ交換やローテーション時期を予測し、計画的なメンテナンスにより車両稼働率の向上に繋げることができるようにした。

また、摩耗したタイヤ表面のゴムを貼り替えて再利用する省資源なリトレッドタイヤでも、ローテーションなどの適切なタイヤ管理によって、土台として利用できる質の高い台タイヤが増えることでリトレッド回数の向上が期待できるとしている。

住友ゴムては今回の取り組みについて、「当社では、CASE/MaaSに対応する高い安全性能･環境性能を実現するために、タイヤ開発および周辺サービスの開発コンセプトである〝SMART TYRE CONCEPT〟を掲げています。

その周辺サービスの中核を担う〝センシングコア〟に於いて、同システムによる高精度な摩耗データの収集は、タイヤの摩耗検知技術の精度向上並びに更なる機能やサービスの開発に繋がると期待しています」と話している。

会社概要
住友ゴム工業株式会社
本　　社：兵庫県神戸市中央区脇浜町3-6-9
代　　表：代表取締役社長　山本悟
創　　業：1909年
事業内容：各種タイヤ、スポーツ用品、産業品の製造･販売
タイヤではDUNLOP、FALKENのブランドでグローバルに展開

株式会社村田製作所
本　　社：京都府長岡京市東神足1丁目10番1号
代　　表：代表取締役社長　中島規巨
創　　業：1944年
事業内容：ファンクショナルセラミックスをベースとした電子デバイスの研究開発･生産･販売