ソフトウエア利用時の炭素排出量比較評価スコア「SCI」がISO/IEC国際規格に採択
NTTデータグループは、自社が加盟する団体GSF
（ Green Software Foundation ）が策定したSCI（ Software Carbon Intensity ）1.0版が「ISO/IEC 21031:2024」として国際規格化されたことを同社が（ 5月1日 ）明らかにした。
上記団体のGSFとは、2021年5月にLinux Foundationの配下に設立された非営利団体。同団体は、パリ協定で定められた目標「2030年までにICT分野における温室効果ガス排出量を45％削減」への貢献を目標にソフトウエアによるCO2排出量の削減（グリーンなソフトウエア開発）に必要な開発標準や開発ツール・ベストプラクティスの策定と普及展開をミッションに掲げている。
またSCIとは、ソフトウエア利用時の炭素排出を構成する電力、電力の炭素強度、ハードウエア利用量をもとに、炭素排出量をスコアとして評価する手法を指すもの。
例えば昨今、生成AIの消費電力が大きいことが問題視されているが、消費電力が大きくなるということはSCI（上記の炭素排出量スコア）が高くなるということを意味する。
従ってSCIを活用することで、同じ機能を持つ複数のソフトウエアを使った際の環境負荷を比較できる他、ソフトウエアに加えた改修が炭素排出量に与える影響を把握することができるようになる。
SCIを下げるには、消費電力を下げる工夫をする、実行する環境を工夫する（再エネ利用の多いデータセンターで実行する等）、といった対応が必要となる。SCIを下げるための方策を実行することで、生成AI起因のGHG排出量削減が実現されるため、生成AI等のAIソフトウエアにも適用することができことから、先の団体のGSFは、重要トピックと位置付けて、これに取り組んでいる。
NTTデータグループは、GSFのSteering Member（運営メンバー）として、他メンバーと協力しながら規格化に取り組んだ。そもそも予てよりSCIは、ITシステムの脱炭素化に向けた有用なツールであったが、社会全体に如何に広く普及させるかが課題となっていた。しかし今回のISO化により、多くの企業や団体でSCIの導入が進むことが期待できる。
NTTデータグループでは、国際規格採択前の2022年より、SCIを算定するサービスを欧州に於いて提供を開始。今後は、自社事業での活用とGSFでの活動の両輪でSCIの普及を進めつつ、開発するITシステムや自社で利用するITシステムへのSCI活用を通して、IT業界の温室効果ガス排出量削減に取り組んでいく構えだ。
「Software Carbon Intensity」α版の策定について
https://www.nttdata.com/global/ja/news/release/2021/120601/
「Software Carbon Intensity」1.0版の策定について
https://www.nttdata.com/global/ja/news/information/2022/120200/
ISO/IEC 21031:2024 Software Carbon Intensity（SCI）specification
https://www.iso.org/standard/86612.html
1.0版からの主な差分はCarbon Intensity（炭素強度）としてマージナル強度に加えて、アベレージ強度が利用可能となった点にある。1.1版（ 英語 ）は以下のリンク（ GitHub ）を参照されたい。
https://sci.greensoftware.foundation/
NTT DATA Italiaが提供するSCI算定ツールを含むサービス紹介ページ（ イタリア語 ）
https://it.nttdata.com/insights/blog/green-it-framework-tecnologia-sostenibile
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