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2024年7月8日【IoT】

プジョー、ChatGPTを全ラインアップに標準搭載へ

坂上 賢治

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まず欧州全域の17市場で12の言語によって展開される

 

ステランティス傘下のPEUGEOT(プジョー)は7月8日(欧州発)、大規模なパイロットフェーズで、ChatGPTを自社のモデルに導入した自動車ブランドとして、今後はChatGPTが「i-Cockpit®」に統合され、音声アシスタントを介してユーザーのあらゆる質問に答えられるようになる。

 

PEUGEOTブランドは、欧州でのイノベーションリーダーであり、ドライバーと乗員双方のための人工知能開発の先駆者となった。そうしたなかで、今年初めに実施されたパイロットフェーズで、ChatGPT機能の試験運用を開始。既に10,000人以上のPEUGEOTユーザーがこれに参加。そして現在、PEUGEOTは生成型人工知能の全モデルへの標準搭載を鋭意進めている。

 

この最新鋭の音声コマンドを搭載したモデルは、新型208、新型2008、新型308、新型308 SW、新型408、新型508、新型508 SW、新型RIFTER、新型TRAVELLER、新型PARTNER、新型EXPERT が含まれ、新型3008と新型5008も年末頃迄にこれに追随する予定となっている( 但し、いずれも欧州に於けるリリースタイミングとなっており、日本国内への対応は未定だ )。そんなChatGPTは、まず欧州全域の17の市場で12の言語によって展開される。

 

より具体的には今発表同日より、主要欧州市場として包括しているドイツ、オーストリア、スペイン、フランス、イタリア、ポルトガル、イギリスでChatGPTが利用可能となり、これらの機能追加は、ディーラーを訪問する必要なくOver The Air(OTA)で配信される。

 

この機能はConnect Plusパックの一部として提供される

 

以降は7月末までに、デンマーク、アイルランド、ノルウェー、スウェーデン、スイス、ベルギー、ルクセンブルク、オランダ、ポーランド、チェコ共和国が続く予定。ちなみに同機能は、「Connect Plus Package( コネクテッド機能を包括した通信パッケージ )」の一部として、または導入前段階に於いて車両を購入した顧客に対してはオンデマンド機能として提供される予定だ。

 

Connect Plus Packageは、購入車両の保証開始日から最初の6か月間は車両価格に含まれており、その後は月額12ユーロまたは年額120ユーロのサブスクリプションで利用できる。

 

Connect Plus Packageが導入される前に車両を購入したユーザーは、月額1.5ユーロまたは年額15ユーロでChatGPT機能をスタンドアロン機能として追加できる。サブスクリプションを開始するには、プジョー ブランドのコネクテッド サービス ストアにアクセスする必要がある。

 

なおChatGPTとのやり取りは、PEUGEOT i-Cockpit®に組み込まれた音声アシスタントを介して「OK PEUGEOT」と言って質問するだけでコミュニケーションが始まる。

 

但しこの新しいサービスは、SoundHound Chat AIプラットフォームのテクノロジーを介した機能を活用しているため、現リリース段階のChatGPTバージョンの3.5では、2022年1月までの収集データを基としていることから、その日付以降のイベントやデータについては認識できていない。しかし、それでも様々な質問に答えることができる。

 

例えば、ある都市に到着したら、どのモニュメントを訪問すべきか尋ね、次にそれらの場所の歴史を尋ね、最後に、車載のナビゲーション システムを介して希望の場所へ案内して貰うこともできる。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

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日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

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株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。