三菱重工業と三菱重工機械システム（MHI-MS）は3月3日、国土交通省道路局、国土技術政策総合研究所、中日本高速道路（NEXCO中日本）が同日から開始する新東名高速道路（駿河湾沼津SA～浜松SA）での自動運転トラックの実証実験に参画する。
より具体的にはMHI-MSは、上記実証実験向けシステムとして自動運転トラックへ合流支援情報を提供する「合流支援情報提供システム」を開発・納入した。
そんな合流支援情報提供システムの仕組みは、本線を走行する車両情報を本線道路上に一定の間隔で配置されたセンサーを介して入手。入手した情報を路側処理装置を介して合流しようとするトラックに送信する。
合流車線に向かう自動運転トラックは、加速車線に入る前から本線の走行状況がわかるため、本線の車両走行状況を加速車線に達するかなり前から余裕をもって速度を調整でき、安全で円滑な合流が可能になる。
その結果、自動運転車にとって最も難しい状況の一つである高速道路本線への合流部で車両が安全に走行できるように“路車協調”を促す仕組み。また同システムが提供する情報は「ETC2.0」や、自動車同士が直接通信できる「ITS Connect」など専用の受信機があれば非自動運転車両でも受けることができる。
今回の実証実験では、深夜時間帯に自動運転車優先レーンを設定して自動運転トラックの公道走行について実施するもの。このなかで合流支援情報提供システムの検証では、路側機から提供された情報が適切に受信可能かを通信確認する。
合流支援情報提供システムを開発・納入する三菱重工グループは、国内外に納入した料金収受・ETCシステムでセンシング・通信技術を培ってきているため、独自の保有技術を自動運転支援インフラに適用できると考えている。また国は「デジタルライフライン全国総合整備計画」を掲げており、この中で、自動運転の安全性を高め、効率的に運行するための環境整備を目指している。
なお同社グループは、NEXCO中日本が2024年6月に新東名高速未供用区間を利用した「路車協調実証実験」にも参画しており、この成果を今回の合流支援情報提供システムに適用させた。今日、CASE技術を駆使した各種サービスが道路交通に広がるなか、センサーなど車両本体の機能だけでなく、道路から車両への情報提供というインフラ側からの支援によっても、安全で利便性の高い次世代モビリティの構築に貢献していきたい考えだ。
合流支援情報提供システム（車両検知センサー）
2025新東名自動運転トラック実証向け「合流支援情報提供システム」の動画
https://youtu.be/HCWSm9dr3co
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