次世代グリーンCO2燃料技術研究組合とマツダは3月29日、同研究組合へマツダが参画したことを発表した。

同研究組合は、ＥＮＥＯＳ、スズキ、SUBARU、ダイハツ工業、トヨタ自動車、豊田通商によって2022年7月1日に設立されたが、今回のマツダの参画によって参加企業は7社となった。

同研究組合は、カーボンニュートラル（CN）社会実現のため、バイオマスの利用、および効率的な自動車用バイオエタノール燃料の製造に関する技術研究を推進している。

2022年10月25日には、福島県大熊町と「企業立地に関する基本協定」を締結し、地域の諸課題に対し迅速かつ的確な解決に向けた取り組みを開始。

同研究組合がCN実現の多様な選択肢の一つとして推進するバイオエタノール燃料の製造技術の向上や、製造時に発生するCO2の活用に関する研究などが、マツダが推進するマルチソリューション戦略の選択肢を拡げる考えと一致し、マツダの本研究組合への参画に至ったとしている。

マツダの技術研究を担当する首席研究員の山下洋幸氏は「次世代グリーンCO2燃料技術研究組合からお声掛け頂き大変光栄です。

本研究組合の下で各社と共にバイオエタノール燃料の製造技術などの研究開発を推進し、CN社会実現に向けた有力な選択肢であるCN燃料の可能性拡大に尽力して参ります」と話している。

一方、次世代グリーンCO2燃料技術研究組合 理事長の中田浩一氏は、「CN燃料は、CN社会を実現するためのエネルギーとして有力な選択肢の一つです。

CN燃料の知見・技術を積み重ねてきたマツダに新たな仲間として加わって頂き、本研究組合はバイオエタノール燃料の製造技術、その際に発生するCO2の活用などについての研究をさらに進めて参ります」と語っている。