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2023年5月24日【IoT】

ダイヤHD、ICEのアンモニア燃焼技術に目処

坂上 賢治

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点火燃焼技術開発メーカーのダイヤゼブラ電機(ダイヤHD /本社:大阪市、社長:小野 有理)は、レシプロエンジン(ICE)を未来の脱炭素社会にて活かすべく、点火燃焼技術開発メーカーとして燃料の燃焼上最も重要な部品である新点火システムの開発を進めてきた。

 

そして今回、目標としてきた〝アンモニア燃焼技術開発〟で一定の成果が得られたことから、自動車技術会2023年春季大会学術講演会セッションNO.30先進ガソリン機関技術1で論文発表を行う。

 

同社では「昨今、地球温暖化対策として自動車電動化への取り組みと並び、カーボンフリー化を目指したアンモニア燃料の燃焼研究が進んでいます。

 

従来のガソリンなどに対し、アンモニアのような燃焼し難い燃料を安定燃焼させる為のファクターの1つとして、点火系には非常に高いエネルギーの火花放電が求められます。

 

既存量産エンジンにおける点火系エネルギー強化での燃焼限界拡大効果

 

当社は、2018年に鳥取に本社を置くグループ会社のダイヤモンド電機株式会社内に【A-Lab(燃焼ラボ)】を設立。

 

点火コイルの放電エネルギーと電流特性を自由に変えられる特殊点火装置を用い、アンモニアや水素燃焼に関する基礎研究を独自に実施してきた結果、アンモニアと水素の混合気を燃料とした既存レシプロエンジンでの実験に於いて、より高いアンモニア混合率での安定燃焼を実現しました。

 

アンモニア燃料100%での安定燃焼は、公表されている限りでは世界初の成果(自社調べ)です。これを踏まえ当社は上記研究成果を元に「超高エネルギー点火システム」の製品開発に着手しました。

 

従来製品比で6倍以上の点火エネルギーが出力可能な点火コイル技術と、1/1000秒レベルで複数回の火花放電を可能とするマルチ点火技術を組合せ、トータルで12倍以上の点火エネルギーが出力可能なシステムを、エンジンへ搭載可能なサイズに収めたものです。

 

開発中の製品イメージ

 

本システムは、様々なリーンバーンエンジンにも応用可能で、カーボンニュートラル社会に資するレシプロエンジンの実現に大きく貢献できるものと確信しています。現在プロトタイプで諸特性を確認中で、供試可能な試作品の完成は2024年3月を予定しています。

 

今後も当グループは、中長期経営計画“再点火反転攻勢”で掲げた〝車と家をものづくりでつなぐ〟に基づき、公器としてお客様の発展に寄与し社会の豊かさに貢献するべく、現業の改善並びに新常態の時代に資するものづくりに連戦猛進して参ります」と話している。

 

「超高エネルギー点火システム」の主な用途

・火花点火エンジン全般

・火花点火による着火・燃焼に関する製品

 

 

会社名:ダイヤモンドエレクトリックホールディングス株式会社

部署名:社長室 IR・広報部
TEL:06-6302-8211
Email:PR1_INFO@dia-zbr.co.jp

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。