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2025年3月28日【IoT】

ディープフォレストと神戸電鉄、沿線沿いの枯死木検出を実証

坂上 賢治

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神戸電鉄とDeepForest Technologies(DeepForest)は3月28日、線路沿いの枯死木調査の効率化を目的にドローンによる森林解析技術を活用した実証実験を行ったことを明らかにした。

 

近年、ナラ枯れなどにより枯死木が増加しており、特に山間部などの沿線の枯死木が線路に倒れ、列車の運行を妨げるトラブルが増加している。これを未然に防ぐためには、日頃から沿線の枯死木を把握し伐採等の処置を施す必要がある。神戸電鉄ではこの検出業務を作業員の巡回目視点検により行っており、作業に要する手間およびコストが課題となっていた。

 

そこで今回、DeepForest社の提供する、ドローンとAIを使用した森林解析技術を活用し、倒木リスクのある枯死木の位置やサイズを事前に把握することで、これらの点検作業の効率化を図る。ドローンには市販のDJI製「Mavic 2 Pro」を使用し、事前に線路に沿って飛行ルートを設計。自動操縦でオーバーラップを確保しながら撮影を実施。実証では高度100m、15分間のフライトで約5ha(鉄道沿線400m強)のエリアを撮影した。

 

枯死木の検出結果(拡大)

枯死木の検出結果(縮小)

 

撮影した画像は、DeepForest社の3次元画像合成ソフト「DF BIRD」を使用し、オルソ画像およびDSM(Digital Surface Model)を作成した。160枚の写真から1時間程度で合成処理が完了。また国土地理院が公開する地面データ(DTM)との差分を計算し、樹木などの高さ情報を示すCHM(Canopy Height Model)を生成した。

 

 

結果、今回の撮影範囲(約5ha)を20分程で処理することで枯死木箇所を高い精度で自動検出することに成功。また検出した枯死木の一つ一つに位置情報と樹高情報が紐づいているため、線路からの距離が近い樹木のみを抽出する、倒木時に線路に到達するかの判定ができることも判った。これにより、枯死木の本数や分布の定量的な確認が可能になるため、危険度の高い箇所を優先的に見つけることができるようになった。

 

DF Walkerに解析結果を取り込んだ様子

 

この成果に神戸電鉄では、「倒木による被害は年々増加の一途を辿っており、沿線で発生した枯死木をできる限り早期に発見し、対処することが求められています。一方で、近年の労働力不足により、樹木点検業務の効率化も喫緊の課題となっております。本実証実験は、これらの課題を一挙に解決する革新的な技術として大いに期待しており、当社でも実用化に向けた検証を進めております」と話している。

 

対してDeepForest社では、「ソフトウェアの提供を通じて、誰でも簡単に森林解析ができるソリューションを提供します。今回の枯死木検出作業を含め、ドローンとソフトウェアを導入することで、少ない作業コストでも自分たちで森林を管理することが可能となります。今後もより実用的なソリューションとして提供をしていけるよう技術開発を進めていきます」と話している。

 

<神戸電鉄社概要>
会社名:神戸電鉄株式会社
所在地:神戸市兵庫区新開地1丁目3番24号
代表者:代表取締役社長 井波 洋
設立日:1926年3月27日
事業内容:鉄道事業 不動産事業 保育事業 健康事業 介護事業
U R L: https://www.shintetsu.co.jp/

 

<DeepForest社概要>
会社名:DeepForest Technologies 株式会社
所在地:京都府京都市下京区四条通柳馬場西入立売中之町99番地 四条SETビル6階
代表者:代表取締役 大西 信德
設立日:2022年3月30日
事業内容:森林解析ソフトウェア開発・販売 ・森林解析コンサルティング業務
U R L: https://deepforest-tech.co.jp/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

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1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

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日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

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株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

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1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。