NEXT MOBILITY

MENU

2024年12月11日【IoT】

ブレンボとミシュラン、双方の保有技術を持ち寄り共同研究へ

坂上 賢治

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

高性能ブレーキシステム開発・製造のブレンボは12月11日、高性能タイヤの開発・製造を担うミシュランタイヤとインテリジェントソリューションの開発を視野にグローバル契約を締結した。両社は今後、同パートナーシップを通じたブレーキ+タイヤの革新性を追い求め、ドライバーに対して、より高レベルな安全性&快適性の提供を目指すという。

 

より具体的には、ブレンボが持つブレーキシステム、車両モデリング、人工知能技術と、ミシュランのタイヤモデリング技術、アルゴリズム開発に係るノウハウなどを融合。

 

例えば、ブレンボの革新的なブレーキシステム「SENSIFY®」から抽出されるリアルタイムデータに、ミシュランが持つタイヤ接続型ソリューションソフトウェアとグリップ状態を示す過度特性データを組み合わせることにより、ブレーキシステム自体の潜在能力を大きく高め、SENSIFY®そのものの絶対性能の更なる高度化の実現へと繋げていく構えだ。

 

ちなみに上記のミシュランが保有するタイヤ接続型ソリューションは、タイヤ開発の中で培われた高度なモデリング技術とシミュレーションに関わる専門知識が活かされたもの。ミシュラン独自の車両データの分析ノウハウにより、ミシュランはリアルタイムで車両にタイヤ情報を提供できる先進的なソフトウェアポートフォリオを開発した。

 

その情報には、摩耗状況(Michelin SmartWear)、荷重(Michelin SmartLoad)、グリップ(Michelin SmartGrip)などが含まれるだけでなく、ミシュランが開発したソフトウェアは、全てのタイヤブランドにも適応できる互換性・拡張性を持っているのが強みだ。

 

対してブレンボのSENSIFY®は、世界的に評価されているブレーキコンポーネントをベースに、AI、アルゴリズム、センサーを活用して各ホイールを独立制御するデジタル・ブレイン構成とを融合。その結果、卓越した運転体験と安全性を提供できるようにする次世代のブレーキシステムとして開発された。

 

そんな両社は、先の2024年9月30日から10月29日までの17日間、フランス・ラドゥにあるミシュラン研究開発センターのテストトラックで、双方の保有技術を持ち寄ったブレーキシステムの評価テストを実施した。

 

その概要は、標準テストプロトコルに基づき複数回に亘って精緻な走行実証を行ったもの。より具体的には、ドライおよびウェットトラック上(ウェットの水深は0.8mmに設定)で、新品タイヤと摩耗タイヤ(残溝2.0mmに設定)を使用して異なる進入速度(50km/h、90km/h、110km/h、130km/h)でブレーキテストを繰り返して実施。

 

その結果、様々な条件下でABS作動中に最大4メートル(13フィート)の制動距離短縮が確認されただけでなく、ブレーキシステムの反応時間の短縮、トラクションロスの最小化、横方向の安定性向上、ホイールロックの回避などの良好な数値を示すことができたという。

 

この成果についてミシュラン オートモティブでOE事業部 総責任者を務めるセルジュ・ラフォン氏は、「ブレンボのような業界のリーダーブランドと力を合わせることができ、大変嬉しく思います。両社の情熱がユーザーの安全性向上に向けた新たな一歩を踏み出す原動力となります。また、お客様にタイヤをできるだけ長く、安心して使い続けて頂くことは、ミシュランにとっても重要な目標であり、この結果は、お客様からの評価と共に環境保護にも繫がります。

 

もとよりミシュランは〝データドリブン企業〟として、シミュレーションとソフトウェア開発がタイヤのリアルタイムモニタリングに欠かせないツールであると考えています。そうした意味でミシュランとブレンボは共に、未来の車両向けのユニークなソリューションを今後も築いていけるでしょう」と述べた。

 

一方でブレンボのダニエレ・スキラッチCEOは、「ブレンボでは、テクノロジーと人工知能の力を信じています。実際、私たちはキャリパー、ディスク、摩擦材に関する独自のノウハウや専門知識と、ソフトウェアの力を融合させた企業へと進化しています。

 

SENSIFY®は、事故のない世界というビジョンを実現するための次世代のブレーキシステムです。ミシュランとのパートナーシップは、自動車業界に於ける革新と協力の重要性を物語っています」と今テストから得られた成果を誇らしく語った。

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。