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2023年1月13日【人事】

ZF、ホルガ―・クライン博士がCEOに就任

坂上 賢治

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ミヒャエル・フリックとピーター・レイア―博士も取締役会メンバーへ

 

独ZF( ZFフリードリヒスハーフェンAG )は1月12日、新体制となった経営陣を配して新年をスタートした。1月1日よりホルガ―・クライン博士が最高経営責任者に就任。

 

最高財務責任者のミヒャエル・フリックと商用車ソリューションおよびインダストリアル・テクノロジー事業部を主導するピーター・レイア―博士が取締役会の新メンバーに就任した。

 

CEOとなったホルガ―・クライン博士は「経営陣や世界中の従業員と共に、当社のコンセプトである持続可能で、安全で、誰にでも手の届くモビリティの実現を心から楽しみにしています。

 

同時に、地球温暖化防止やデジタル化、市場の変化、不安定さを増す経済環境など、先見性と迅速な対応が求められていますが、過去108年間、変革できることを実証し続けてきたと自負しています。

 

今後は新たな体制のもと、業務を仕分けし、効率性を上げ、北米とアジアにおける顧客との緊密な関係性構築に注力します。

 

私は変革に取り組み、危機を乗り越えた当社の力を信じています。ウクライナの戦争とその広範な影響、モビリティの変遷、売上高の低迷、サプライチェーンの問題、Covid-19パンデミックによる影響など、集中力と柔軟性を必要とする大きな課題は今後も続いていきます。

 

このような状況下で、有望なテクノロジーの選定と、それをさらに強化する方法を検討すると同時に、あらゆる分野で複雑さを軽減し、より迅速に行動し、機会をより有効に活用できるようにしたいと考えています」と述べた。

 

そんなクライン博士は2014年にZFに入社。2018年に取締役会メンバーに任命され、これからはコーポレート・セールス、研究開発、自律運転モビリティシステムのシステムハウス、アフターマーケット事業部を統括する。

 

またミヒャエル・フリック氏とピーター・レイア―博士は、クライン博士と同時に取締役に就任。レイア―博士は、商用車ソリューションおよびインダストリアル・テクノロジー事業部、生産、インド地域を統括する。

 

なお2022年12月にZFに入社したフリック氏は、1月1日付で最高財務責任者に就任し、M&A、 IT、デジタル化の責任者も兼任する。

 

取締役会メンバーであるマーティン・フィッシャー博士は、米国でのこれまでの職務(アクティブセーフティシステム、パッシブセーフティシステム、エレクトロニクスおよびADAS事業部、北米・南米地域、品質)に加えて、カー・シャシー・テクノロジー事業部の責任者も務める。

 

アジア駐在のシュテファン・フォン・シュックマンは、アジア太平洋地域と電動パワートレイン・テクノロジー事業部に加え、資材管理を統括する。最高人事責任者のサビーナ・ヤスクワは、引き続き人事・サステナビリティ・法務・コンプライアンスを統括する事になる。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。