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2024年10月24日【エネルギー】

ヤマダ電気、テスラ蓄電池「パワーウォール」の販売開始

NEXT MOBILITY編集部

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ヤマダ電気+テスラ・ロゴ

ヤマダホールディングスは10月24日、テスラ(Tesla)社の蓄電池「Powerwall(パワーウォール)」の販売を、全国のヤマダデンキ店舗(沖縄県内を除く)で開始したことを発表した。

 

なお、全国規模の家電量販店でのパワーウォールの取扱いは、ヤマダデンキが初(2024年10月24日現在)。展示は、10月25日にオープン予定の〝テックライフセレクト(Tecc LIFE SELECT)湘南平塚店〟から順次。施工については、テスラ認定販売施工会社であるアルシスが行うとのこと。

 

太陽光発電システムの普及や災害への対策から、昨今、太陽光発電システムとの連携により、停電時も普段のように電気を使い家電製品を動かすことができる家庭用蓄電池の需要が増加していると云う。

 

今回、ヤマダデンキが販売を開始するテスラ社のパワーウォールは、大容量(蓄電容量13.5kWh)かつ単機能蓄電池ながらハイブリッド蓄電池に迫る電力供給(定格出力5kW)を実現。本体の厚みを抑えたシンプルでコンパクトなデザインで、様々な住宅に合うデザイン性にも優れた製品であると云う。

 

 

[製品特長]
1.大容量・高出力
・蓄電容量13.5kWh、定格出力5kWと大容量で高出力。
・全負荷型なので200V機器を含めた家全体の電気をバックアップすることがでる。

 

2.コンパクトでシンプルなデザイン
・他社製品は厚みが30cm程度あることに対して、パワーウォールは、本体の厚みが14.7cmと薄型。

・シンプルでスタイリッシュなデザイン性の高さ。

 

3.テスラアプリで遠隔操作、モニタリングが可能

・テスラアプリにより、家庭の消費電力の状況や、太陽光発電システムの発電量、パワーウォールの蓄電量等をリアルタイムに確認可能。また、運転モード等の設定もアプリから遠隔で行うことができる。

 

4.ソフトウェアの更新により、最新機能が使用可能
・ソフトウェアの無料アップデートで、常に最新のアプリ機能を使うことができる。

 

 

<製品仕様>
■パワーウォール本体
– 蓄電容量:13.5kWh
– 拡張性:最大 10 台
– 出力:連続運転 5kW:ピーク 7kW
– 動作温度:-20℃ ~ 50℃
– 充放電効率:90%
– 重量:114kg
– サイズ:W753 × D147 × H1150 ㎜
■バックアップゲートウェイ(Backup Gateway)
– 重量:11.4kg
– サイズ:W380 × D127 × H584 ㎜

 

ヤマダホールディングスグループは、全国に広がる店舗ネットワーク等を通じて、今後も環境に優しい商品やサービスの拡充に取り組み、エネルギーの効率的な利用に貢献していくとしている。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。