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2022年6月2日【CASE】

トヨタら、ポータブル水素カートリッジを開発

NEXT MOBILITY編集部

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トヨタ自動車とその子会社のウーブン・プラネット・ホールディングスは6月2日、手軽に持ち運びができる「ポータブル水素カートリッジ(プロトタイプ/※1)」を開発したと発表した。

 

両社は、水素を日々の生活で気軽に使用できるエネルギーとすべく、この水素カートリッジの実証実験を、静岡県裾野市で建設を進める“ウーブン・シティ(Woven City)”をはじめとする様々な場所で実施し、実用化に向けて検討。また、6月3~5日に富士スピードウェイで開催される“スーパー耐久シリーズ2022第2戦”で展示(4、5日のみ)するなど、水素エネルギーへの理解を深め、より身近なエネルギーとして感じられる取り組みも行う。

トヨタ&ウーブン・プラネット・ロゴ

トヨタとウーブン・プラネットは、カーボンニュートラル実現に向けた様々な選択肢を検討するなか、利用時にCO2を排出せず、製造工程に於いても、風力や太陽光、地熱、バイオマスといった再生可能エネルギーを使用することでその排出が抑えられることに加え、燃料電池システムと組み合わせた発電利用のみならず、燃焼によりエネルギーを生み出せる水素を、有力な選択肢の一つと位置付けている。

 

<水素カートリッジがもたらすベネフィット>

 

・ポータブルなサイズ(プロトタイプ:直径約180mm、全長約400mm/目標質量:約5kg)であるため、パイプラインなしで生活圏に水素を持ち運ぶことが可能。

・カートリッジ型であるため容易に交換でき、すぐに使用できる。

・汎用性の高い仕様にすることで、幅広い用途(※3)への適用が期待でる。

・小規模なインフラで対応できるため、災害時に孤立するおそれのある地域や未電化地域などへのエネルギー供給の可能性。

 

主に化石燃料から生成され、肥料製造や石油精製工程など、工業・産業用として利用される水素は、安全基準が使用環境ごとに異なることなどもあって、現在、日々の生活を支えるエネルギーとしては、ほどんど利用されていない。しかし将来、非常に少ないCO2排出量で生成されるようになることで、より多くの用途での使用が期待されており、政府も、安全を担保しながらその利活用を迅速に進めるため、様々な検討を進めている。

 

 

エネオス(ENEOS)と、水素の「つくる」「運ぶ」「使う」という一連のサプライチェーンの実証実験を、ウーブン・シティおよびその近郊で予定しているトヨタとウーブン・プラネットは、この実証を通じて、モビリティや様々なアプリケーション等での使用を検討しつつ、水素カートリッジを高圧タンクとすることを前提に、設計・開発・改善を重ね、また、そこで暮らす発明家をはじめとした住民たちとその可能性を模索。使用量・用途を拡大させることにより、更なる需要創出につなげ、新たな水素サプライチェーンを構築することを目指すとしている。

 

2021年初頭からの着工が予定されているWoven City(ウーブン・シティ)

 

トヨタとウーブン・プラネットは、ウーブン・シティ等でのヒト中心の実証を通じて、住民の生活に寄り添う身近なエネルギーとして水素を利用してもらうことで、新たな価値と生活を提案し、将来的には、この取り組みを日本、そして世界に広げ、誰もが気軽にクリーンエネルギーを使えるカーボンニュートラルな社会を実現していきたいとしている。

 

 

※1:今後、仕様やデザインの変更の可能性あり。質量目標 (タンク満タンで(5kg程度)はバルブ、プロテクター部除く。用途にあわせて今後複数の種類を検討。

※2:一般的なFCシステムで発電する場合、水素カートリッジ1本あたり一般的な家庭用電子レンジが約3~4時間運転できる電力量を想定(今後検討する高圧水素タンクの前提で電力量は約3.3kWh/本を想定)。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。