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2022年11月8日【テクノロジー】

テムザック、群れで働く下水道点検クモ型ロボットを開発

NEXT MOBILITY編集部

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ユニバーサルモビリティの「RODEM(ロデム)」をはじめ、ロボットの開発・製造・販売などを手掛けるテムザックは、11月8日、下水道点検の作業効率化を助けるクモ型ロボット「SPD1」(プロトタイプ)を開発したと発表した。

 

同社では、人手不足が叫ばれる様々な業界に於いて、産業用ロボットでもなく、コミュニケーションロボットでもない、人と共存しながらより実用的な業務を遂行する“ワークロイド”の開発を推進。今回、道路・下水道管整備会社からの依頼により、このロボットを開発したと云う。

テムザック・ロゴ

全国で1970年代頃から急速に整備が進められた下水道管渠(かんきょ)は、総延長約49万kmの内、約2.5万km(総延長の5%)が既に標準耐用年数の50年を経過し、さらに10年後には8.2万km(17%)、20年後には19万km(39%)と、急速に増加。加えて、建設業界の中でも特に下水道工事現場では慢性的な人手不足が顕著に表れており、点検や修繕が完了する見込みが立てられない状況にあると云う。

 

そんな下水道管渠の現状を鑑み、テムザックでは、新たな試みとして「SPD1」を開発。今後、下水道管調査の現場において実証実験を行った上で、製品モデルの発表を予定している。

 

また、将来的には作業可能なアームの追加など、機能を付け替えて、下水道工事以外にも人の入れないような狭所に於ける調査・作業など、増え続けることが予想される多様なニーズにも対応させていきたいとしている。

 

 

 

[SPD1の特徴]

 

・国内の下水道管内調査で現在使用されている9割以上のTVカメラ搭載のタイヤ走行式の調査用ロボットに対して、走破性に優れた多脚歩行式を採用。今後は、下水道工事だけでなく人が入れないほど狭い空間の調査・作業への展開も計画。

 

・管内径に柔軟に沿う脚部設計により、一台で異なる直径の管も走行可能。

 

・ロボットは、単体でも群れでも動かせるため、先頭を前方確認に、2台目を調査箇所記録に、3台目を必要箇所で作業させるといった編成も可能。

 

・360度カメラを搭載しているため、カメラを対象へ向ける必要がなく、煩雑な操作が不要。

 

・ゲームコントローラでの操作により直感的に動かせる。

 

 

<スペック>

 

– 名称/型番:多脚歩行式ロボット「SPD1」(プロトタイプ)
– サイズ:

【A】基本仕様:21×25×25cm
【B】上部カメラ付き:21×25×28cm
【C】360度カメラ付き:21×25×28cm

– カメラ性能:

・Raspberry Pi Camera V2:画角水平62.2°×垂直48.8°
・XDV360:画角220°(全周)

– 重量:約3.5kg/1台
– 適用管径:φ200~300mm
– 電源/駆動電圧:非バッテリー式/DC 12.5V
– 通信:有線LANケーブル
– 操作方法:コントローラ操作による自走式。

※2022年11月8日時点。

■テムザック:https://www.tmsuk.co.jp/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。