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2020年10月1日【エネルギー】

スズキ、世界初の船外機用マイクロプラスチック回収装置開発

NEXT MOBILITY編集部

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マイクロプラスチック回収装置を取り付けた船外機

 

 

スズキは、走行するだけで水面付近のマイクロプラスチックの回収ができる、世界初(※)となる船外機に取り付け可能なマイクロプラスチック回収装置を開発した。

スズキ自動車・ロゴ

近年、正しく回収されずに海に流れ込む大量の海洋プラスチックごみが、大きな環境問題となっている。更に、それらが自然環境下で微細に破砕されたマイクロプラスチックが、生態系に及ぼす影響が懸念されている。

 

スズキは、こうした問題に対処するため、船外機がエンジン冷却のために大量の水をくみ上げながら走行し、冷却後にその水を戻す構造であることに着目。戻り水用ホースに簡単に取り付け可能で、船外機の走行性能には影響しない、フィルター式の回収装置を開発。国内で実施したモニタリング調査では、フィルターに溜まった回収物にマイクロプラスチックが含まれていることを確認した。

 

また現在、調査対象を海外にも広げ、装置の改良を進めており、来年からはオプション用品として設定。将来的には標準装備として取り扱うことも計画していると云う。

 

 

※2020年10月1日現在、スズキ調べ。

 

 

 

 

[スズキクリーンオーシャンプロジェクト]

 

スズキは、海洋プラスチックごみに焦点を当てた新たな取り組み「スズキクリーンオーシャンプロジェクト」を始動。これまで継続してきた水辺の清掃活動が、今年10周年を迎えたことを機に、「私たちに今できること」「スズキの船外機にできること」は何かを考え、従来からの取り組みをさらに発展。このプロジェクトでは、回収装置の開発による船外機を利用したマイクロプラスチック回収の他、以下の取り組みを進める。

 

水辺の清掃活動で海洋プラスチックごみを回収

 

スズキグループでは、船外機が使用される海、河川、湖沼で、従業員とその家族によるボランティアの清掃活動を実施してきた。

 

活動は、2010年に浜松市で1回目を開始し、2回目以降は「クリーンアップ・ザ・ワールド・キャンペーン」として、世界各国で実施。スズキは、参加国26カ国、参加者延べ約8,000人以上に及ぶこの清掃活動を、今後も継続していく。

 

梱包資材からプラスチックを削減

 

スズキは、事業活動から生じるプラスチックごみを削減するため、船外機の製品梱包資材からのプラスチック削減に向けた取り組みを開始。今年6月生産の一部製品の梱包に代替材料を試験的に採用し、市場評価の確認を進めている。

 

また、スズキ船外機の純正部品についても、梱包資材に使われているポリエチレン製の袋やフィルム類の一部を紙製素材に置き換え、10月から順次出荷を開始する。これにより年間約2.3トンのプラスチックごみの削減を見込んでいる。

 

 

 

 

スズキは、SDGs(持続可能な開発目標)が示す社会課題の解決に向けた具体的な取り組みとして、「スズキクリーンオーシャンプロジェクト」推進し、スズキ船外機がブランドスローガンに掲げる「THE ULTIMATE OUTBOARD MOTOR (究極の船外機)」を、環境面においても追求。

 

船外機ユーザーをはじめ、販売店、ボートビルダー、取引先、スズキグループ関係会社、従業員やその家族など、世界中の全てのパートナーと力を合わせて、世界中の海をきれいにしていきたいとしている。

 

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。