NEXT MOBILITY

MENU

2018年6月14日【トピックス】

アビームコンサル、書籍「EV・自動運転を超えて“日本流”で勝つ」発刊

坂上 賢治

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

 

アビームコンサルティング株式会社(所在地:東京都千代田区、代表取締役社長:岩澤 俊典)は6月18日、近年、大きな変革をみせつつある自動車業界を捉えたビジネス書「EV・自動運転を超えて“日本流”で勝つ -2030年の新たな競争軸とは-」を日経BP社より刊行する。(坂上 賢治)

 

 

内容は昨年来より話題に上がっているキーワード「CASE」を皮切りに、国際環境下での日本車の強みを分析。電動ユニット搭載を介したEV化がもたらす功罪。自動運転がもたらす未来予想など、ここ数年来に於ける自動車業界を紐解く、基礎的な内容が網羅されている。

 

まだ見ぬ未来を見通す程、遙かに遠い将来を見通したものではないが、近年話題のテクノロジー企業の参入や、政府の後押しにより次々に誕生する中国新興EVメーカーといったプレイヤーの変化やシェアリングサービスの台頭。

各国政府による法改正など、複雑に絡み合う環境変化を背景に、激しくパラダイムシフトを繰り返す自動車業界の今のを正確に捉え、日本の自動車産業の競争軸を洗い出すという目的では、適した書籍となっている。

 

出版概要
書名 :EV・自動運転を超えて日本流で勝つ
-2030年の新たな競争軸とは-
著者 :アビームコンサルティング
仕様 :四六判 約200ページ
発行日 :2018年6月18日(月)
価格 :1,944円(税込)
発行元 :日経BP社
ISBN-13 :978-4822256906

 

目次
プロローグ 100年に一度の変化にどう対応するか
第1章 パワートレーンの電動化 製造・販売に変革を迫る
1-1 ディーゼルエンジンへの逆風
1-2 拡大するEV市場とエンジン車の電動化
1-3 2025年のEV年間販売台数は約600万台へ
1-4 膨大なバッテリー投資が協業を促す
1-5 高騰する材料価格
1-6 EVパワートレーンの差別化
1-7 EVがもたらす販売の変革
1-8 中国はEV先進国
1-9 中国完成車メーカーのEV開発力
1-10 FCVの可能性は

 

第2章 自動運転 無人化のその先へ
2-1 自動運転技術開発の始まり
2-2 自動運転で何を目指すのか
2-3 なぜIT企業が自動運転に興味を持つのか
2-4 自動運転技術開発にはバーチャル開発が不可欠
2-5 世界中でソフトウエア開発者が不足
2-6 自動運転は社会に受け入れられるか
2-7 完全自動運転実現後の自動車産業

 

第3章 シェアリング 世界で急拡大する「所有から利用へ」
3-1 世界で拡大するシェアリングサービス
3-2 なぜシェアリングサービスが普及しているのか
3-3 乗用車販売へのインパクト
3-4 シェアリングサービス競争のゆくえ
3-5 どの事業者が有利なのか
3-6 日本でのシェアリングサービス発展には何が必要か
3-7 ドイツと中国のシェアリングサービス

 

第4章 コネクテッド化 新たなビジネス機会を生み出す
4-1 「つながり」が新たなビジネスを生む
4-2 インターネットとスマホに見る世界の変化
4-3 コネクテッドカーとは何か
4-4 つながる世界での戦い方
4-5 つながる世界での販売店の戦い方
コラム コネクテッド化のリスク

 

第5章 2030年の競争軸とは EV・自動運転の開発競争を超えて
—新しい競争軸(1)中国の活用
—新しい競争軸(2)サブスプリクション契約の活用
—新しい競争軸(3)シェアリングサービス専用車両
—新しい競争軸(4)協業の推進
—新しい競争軸(5)ソフトウエア技術者の獲得と活用

 

アビームコンサルティング株式会社について
アビームコンサルティングは、アジアを中心とした海外ネットワークを通じ、それぞれの国や地域に即したグローバル・サービスを提供している総合マネジメントコンサルティングファームである。戦略、 BPR、IT、組織・人事、アウトソーシングなどの専門知識と、豊富な経験を持つ約 5,000 名のプロフェッショナルを有し、金融、製造、流通、エネルギー、情報通信、パブリックなどの分野を担う企業、組織に対し幅広いコンサルティングサービスを提供している。
ホームページ:https://www.abeam.com/jp/ 

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。