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2025年2月14日【MaaS】

ポルシェとレクサス、双方の急速充電ネットワーク網で連携

坂上 賢治

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4ブランドによる日本国内の急速充電ネットワークで利便性が拡充

 

日本国内に於けるポルシェジャパンの急速充電器ネットワーク「プレミアム チャージング アライアンス( Premium Charging Alliance : PCA )」は2月14日、トヨタ自動車傘下のレクサス( LEXUS )ブランドが展開する急速充電器のネットワーク「レクサス充電ステーション( LEXUS Electrified Program:LEP )」と連携する。

 

 

これにより、サービス開始予定の2025年7月からレクサス、アウディ、フォルクスワーゲン、ポルシェの4ブランドがそれぞれ販売店や商業施設などに設置する急速充電器を、各ブランドのEVオーナーが既存のアプリにて追加手続きなく相互利用することができる。

 

但しPCAの場合は月額会員のみレクサスの急速充電器の利用対象。充電料金は相手方ネットワークが定める料金に準ずるとしている。

 

さて先の通りPCAとは、加盟ブランド( 現時点はアウディ、フォルクスワーゲン、ポルシェ )のEVオーナー向けに提供されている90-150kW級出力のCHAdeMO規格急速充電器ネットワークを統合させたプレミアム充電サービス。

 

先の1月31日には、虎ノ門ヒルズ ステーションタワー地下駐車場内に新たに「ポルシェ ターボチャージングステーションを虎ノ門ヒルズ ステーションタワー」が追加開設されている。

 

ポルシェでは同チャージングステーションを含め、主要な拠点では車両充填技術ではリーダーであると自負するABB社と共同開発した150kW出力CHAdeMO規格の急速充電器を設置している。今回の虎ノ門ヒルズ ステーションタワーへの開設により「ポルシェ ターボチャージングステーション」は国内で11拠点20基の稼働となる。

 

 

なお上記を含めたPCAの国内充電ネットワークは、現時点で371拠点385基あり、サービス開始の2022年10月から約3倍の件数に推移した。今回の協業により、各ブランドが設置するEV急速充電器の相互利用が可能となり、EVオーナーの利便性の向上に繋がる。

 

こうした取り組みを背景にポルシェジャパンでは、2019年9月に世界3か所で同時にワールドプレミアしたポルシェ初のフル電動スポーツカー「タイカン」に続き、2024年1月にシンガポールで公開されたフル電動SUVの新型「マカン」が、日本国内では今年2月17日より納車開始となる予定。

 

この新型マカンの航続距離は最大644km(EU仕様)で、急速充電の場合、タイカンと同様に約30分で8割の充電が完了する。このフル電動モデルの導入に向けて、日本国内のポルシェ正規販売店などの急速充電器の設置をはじめ、東京、大阪、名古屋の都市部施設に向けた「ポルシェ ターボチャージングステーション」を開設している。

 

「プレミアム チャージング アライアンス」公式サイト:https://pcajp.com

<PCAに関する問い合わせ先>
PREMIUM CHARGING ALLIANCE CONTACT 0120-109-846

 

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レクサス充電ステーション

 

一方、レクサスも、BEVの本格普及に向けて、事前予約が可能で充電中の待ち時間で様々なサービスが利用でき、レクサスならではの充電体験が楽しめる「レクサス充電ステーション( LEP )」の拡充を積極的に進めている。

 

ONE FUKUOKA BLDG.

 

ONE FUKUOKA BLDG.内レクサス充電ステーション完成予想図

 

そんなLEPは現在、東京、軽井沢、大阪、名古屋に続き、2025年4月には福岡の「ONE FUKUOKA BLDG.」(福岡県福岡市中央区天神1-11-1)に6拠点目となる充電ステーションが開設予定。

 

レクサスでは、2030年までに全国で100カ所を超えるレクサス充電ステーションの展開を目指しており、BEVオーナーが充電の時間を有意義に過ごせるよう、近隣の商業施設とも連携させている。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

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1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

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日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

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株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。