未来市場は、持続可能なソリューションを求めており、日産の方向性に合致する

日産は「エコノミスト・インパクト（Economist Impact）」に、都市部に住む若年層を対象としてモビリティの選択に関する調査を依頼した。

このエコノミスト・インパクトは、ザ・エコノミスト・ニュースペーパー・リミテッドの称号で知られるメディア企業、英・エコノミスト・グループ（The Economist Group）が企業・政府・非営利組織と提携して社会調査等を行う事業として立ち上げたもの。

同調査は5大陸15都市の18歳から30歳までの都市居住者3,750人を対象に実施。調査対象は、バンコク、コペンハーゲン、ロンドン、ロサンゼルス、マニラ、メルボルン、メキシコシティ、ニューデリー、ニューヨーク、パリ、リヤド、サンパウロ、上海、東京、トロントの15都市で均等に割り当てられた。その結果、同世代が移動手段として電気自動車（EV）を支持する結果が示されたことが（3月6日）明らかになったとしている。

日産はこの結果について、「変化し続けるお客さまのニーズにあわせてクルマの電動化を推進し、持続可能なソリューションの提供に取り組む自社の方向性に合致するものと考えています」と述べた。

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日産が「エコノミスト・インパクト」から得た主な調査結果は以下の通り

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– 回答者の過半数（57%）が、カーボンフットプリントを削減するためなら自身の移動習慣を変えても良いとしている。特に新興国の都市では、移動手段を選ぶ際には環境への配慮が不可欠と考えている。

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– 移動手段の選択肢としてEVが支持されている。今回の調査では、回答者のEV所有率は23%でしたが、10年後には35%以上まで上昇すると予想される

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– 今後5年間で自分がEVを運転するようになると考えた回答者の割合は、新興国の都市では44%、先進国では31%。大気汚染に直面する新興国では、持続可能性を考慮する傾向が強いと考えられる。

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– 若年層はエネルギー貯蔵、代替燃料、クルマとさまざまなモノをつなげる「V2X」などのイノベーションに高い関心を示しており、回答者の半数近く（40%以上）が、これらの技術が移動手段の選択時に影響を与えると回答している。

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その結果に対してエコノミスト・インパクトでアジアパシフィック責任者を務めるリトゥ バンダリ氏は、「本調査では、若年層がモビリティの未来をどのように考えているのかを探りました。なぜなら彼らの選択によってモビリティの将来が形成されるからです。

調査結果は、持続可能なモビリティを普及させるには環境への貢献と、実際の利用時に優先する事項（価格や利便性、受容性など）のバランスが重要であるということを示しています。そして、公共交通機関、EV、カーシェアといったさまざまな移動手段を組み合わせ、誰もが使いやすい移動のネットワークを提供していくことが必要なのです」と調査内容について説明した。

電動化は選択肢の一つではなく、未来のモビリティの中心的存在にしていきたい

また日産の常務執行役員でグローバル広報を担当するラバーニヤ ワドゥガウカル氏は、「日産はモビリティの電動化を推進し、持続可能性を高めていくことで、未来の移動手段を作り上げようとしています。

本調査によって、クルマの電動化ニーズの高まりや、電動化についての認知向上の必要性を改めて確認することができました。また、長期的にEVを普及させていくためには、費用対効果の高いEVを提供し、現実に即したスムーズな移行を目指すことが重要です。

日産はデータに基づく調査やイノベーションを活用しながら、電動化を選択肢の一つとしてだけではなく、未来のモビリティの中心としていきたいと考えています」と話している。

若年層はEVを移動手段として好む。その数値は新興国の都市で44%、先進国で31%

調査回答者のうち、現在EVを所有している人の割合は23%だったが、全体の3分の1以上が10年後にはEVを自分のクルマとして考えると回答した。また、今後5年間でEVを運転するようになると考える回答者の割合は、新興国の都市で44%、先進国では31%となっている。

上海、サンパウロ、メキシコシティといった都市では、大気汚染や渋滞といった環境への懸念が深刻化し、EVへの関心が高まっている。EVの普及を左右する要因としてバッテリー性能、充電インフラやコストなどが挙げられるが、新興国の都市ではバッテリー性能について、先進国では従来のガソリン車との比較で依然として高いEVのコストを懸念する声があった。

費用対効果をEVに求める若者は、今後、モビリティのその先へと期待を広げる

調査回答者の40%以上が、新たなEV技術に高い期待を寄せており、EVが日々の生活を変えていく可能性を認識している。

特にEVが移動手段にとどまることなく、再生可能エネルギー由来の電気を蓄電し、外部デバイスへ給電するなど、エネルギーマネジメントに貢献できることを調査回答者の半数が理解している。また、緊急時の電力共有といった従来のモビリティを超えるEVならではの機能については、新興国の都市の回答者がより高い期待を寄せています。

日産では、「これらの調査結果を踏まえ、よりクリーンで安全、そしてインクルーシブな世界を目指し、誰もがどこででもモビリティを利用できるようにしたいと考えています。そして、誰にとっても利用しやすく、価格競争力の高いEVを提供することを目指しています。

日産は今後も充電インフラの改善、バッテリー技術の向上、費用対効果の高いEVソリューションの開発を進めていきます。充電やエネルギー貯蔵に関するイノベーション、V2X技術などを活用し、包括的で効率的なEVエネルギーエコシステムの構築を目指していきます」と結んでいる。