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2024年2月22日【MaaS】

ニデック、AIR社とeVTOL用モータを共同開発

坂上 賢治

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「AIR ONE」

 

ニデック傘下のニデックモータと個人向けeVTOL(電動垂直離着陸機) を製造するAIR VEV社(AIR 社)は同社が開発中の2人乗りeVTOL機、「AIR ONE」(エア ワン)の生産モデル開発向けモータの共同開発について合意に達した。

 

AIR社は、2018年にイスラエルで設立されたeVTOLの開発・製造企業で、個人のユーザーが空を飛ぶという究極の自由を身近にすることを目指している。同社が開発中のeVTOL「AIR ONE」は既に1,000台以上の予約を獲得しており、機体認証取得後、初期受注分の納入を行う予定。

 

このAIR社は一般の人々が毎日利用する交通手段に大変革をもたらす、個人での空の旅を可能にすることを目指す企業。

 

AIR社はチェン・ローゼン氏 (Chen Rosen)、ナタニエル・ゴールドバーグ氏 (Netanel Goldberg)、ラニ・プラウト氏 (Rani Plaut) の 3 人が創業し、テル・アビブ近くのパルデス ハンナに拠点を構える。

 

今後、AIR社および当社子会社であるニデック・エアロスペースの両社は中型eVTOL専用のモータ(一充電飛行距離100マイル)を設計・開発し、現在急成長中の次世代空モビリティ (以下 AAM:Advanced Air Mobility) 業界において、まだどの企業も参入していない分野の開拓を目指す。

 

ニデックモータは今後AIR社と共同で最大 100マイルの航続距離を可能にする高効率モータの開発を目指す。この事業は米国とイスラエル間の革新的なクリーン・エネルギー共同研究を推進する産業研究開発財団 BIRD(Binational Industrial Research and Development)による資金援助を受けている。

 

この合意についてAIR VEV社CEO共同創業者 ラニ・プラウト氏は、「モータはあらゆる乗り物の心臓部である。AIR ONEの生産を前進させるために、ニデックというモータ市場において一流企業と評判が高いメーカーと協業できるということはとても素晴らしい。

 

このパートナーシップは AAM業界全体にとり大きな転機となるだけでなく、当社の使命、そして個人で駆ける空の旅を可能にするという当社の夢の実現に向けた一歩となる」と述べた。

 

ニデック・エアロスペース社CEOビンセント・ブラレイ氏は、「ニデックのモータに関する専門知識と、当社の世界各地の製造能力を、AIR社の革新的なeVTOL機のために活用し、自由な個人での空の旅の実現を夢見る人々に、高機能モータを使用いただけるということで、我々もワクワクしている。

 

当社の妥協を許さない品質基準と技術力は産業界全体において数十年にわたり広く信頼されており、AIR ONEを利用される方々が安心して使うことのできる安全性の高い航空製品向けモータを製作できることを非常に嬉しく思う」と話している。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。