NEXT MOBILITY

MENU

2024年10月2日【イベント】

三菱ふそう、幕張開催のJMS-Biz2024に出展

坂上 賢治

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

スタートアップと事業会社間のビジネスマッチングプログラムにも参加

 

三菱ふそうトラック・バス( MFTBC)は10月2日、来たる10月15日から18日に掛けて幕張メッセで開催される「JAPAN MOBILITY SHOW BIZWEEK 2024(主催:一般社団法人日本自動車工業会)」に出展する。

 

上記の「JAPAN MOBILITY SHOW BIZWEEK 2024」は、国内最大級のデジタルイノベーションの総合展「CEATEC 2024(主催:一般社団法人電子情報技術産業協会)」との併催となり、事業共創を推進するビジネスイベントとしてブース展示に加えて新たなモビリティソリューションの開発を目的にしたスタートアップ企業との ビジネスマッチングなどが実施される予定だ。

 

これを受けてMFTBCは、FUSOブランドのスローガン「Future Together」をテーマに 先進技術を用いた環境に優しいソリューションを展示する。

 

より具体的には、電気小型トラック「eCanter」新型モデルをベースに開発した次世代の自動追尾型EVごみ収集車のコンセプトモデル「eCanter SensorCollect」を初公開する。

 

この「eCanter SensorCollect」は、車両前方及び後方に搭載したカメラセンサーによってドライバーを認識し、ドライバーの後を車両が自動で追尾することで、ごみ収集作業時間の短縮や作業員の肉体的負担を軽減できる次世代のEVごみ収集車となっている。

 

走行時に排出ガスを一切出さず、振動や騒音が少ないゼロエミッションのEVトラック「eCanter」をベースとする同車両は、環境性と先進性を兼ね備えた次世代のEVごみ収集車として、2021年より環境省と共同で実証実験も実施していものだ。

 

今回の自動追尾型EVごみ収集車は、初代コンセプトモデルに改良を加えたもの。改良モデルには先の通り、SAEレベル2相当の運転自動化機能に相当する自動追尾システムを搭載した他、ごみ集積場に到着後から作業開始までに掛かる時間・手間を短縮できる機能も有する。また車両の先にある最も近いごみ集積所を自動認識し、その位置に自動的に車両を停止する機能も追加された。

 

ここで、より詳細なハードウエア構成を示すと、⾞両の前方を認識するべく初代コンセプトモデルに搭載していたLiDAR(レーザーレーダー)を廃止。更なる安定運用も期待して全天球型カメラ+超音波センサーの組み合わせに変更している。理由は、搭載コストが嵩み、かつデータ処理時の負担などで雨天や曇天などの気象条件下で認識応答が低下する可能性を懸念、全天球型カメラに換えられた。

 

併せてMFTBCの出展ブースでは、2024年6月設立のイブニオンのパネル展示を行う。イブニオンはEV関連サービスをワンストップで提供するオンラインプラットフォーム「EVNION PLACE(イブニオンプレイス)」のサービスを2024年10月1日より開始。脱炭素社会の実現に向けてEVを取り巻くすべての人、モノ、コトを繋ぐプラットフォームとなることを目指している。

 

「JAPAN MOBILITY SHOW BIZWEEK 2024」:https://www.japan-mobility-show.com/#outline
「CEATEC 2024」:https://www.ceatec.com/ja/

 

展示内容
自動追尾式EVごみ収集車のコンセプトモデル「eCanter SensorCollect」(実車展示)

 

▽川崎市内で実施した自動追尾型EVごみ収集車「eCanter SensorCollect」の実証実験の動画:https://youtu.be/ZJkkL31Xu84

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。