マツダは６月１７日、中期技術・商品方針説明会をオンラインで開き、新たな電気自動車（ＥＶ）専用プラットフォームの投入やドライバーの体調不良時に、クルマを安全な場所へ移動、停車させる自動運転機能を２０２２年に導入することを明らかにした。カーボンニュートラルやＣＡＳＥ対応など経営環境が大きく変化する中、マツダも中期的視点で電動化などの先進技術を加速させる。

　中期技術・商品説明会は２０３０年に向けて、開発の方向性を示したもの。オンラインで技術・開発の方向性を解説した廣瀬一郎専務執行役員は基礎となる技術群をブロックとして段階的に積み上げる「ビルディングブロック戦略」を一貫して進めることで、優れた技術を低コストで提供すると強調した。（佃モビリティ総研・松下 次男）

新電動化・自動運転の取り組みを発信。ＥＶ普及期迄は内燃機関とＥＶを混流生産

　マツダはこれまでモデルベース開発をベースに、少ない人員で効率的な開発を進めてきたが、これをより進化させる。
　商品展開では、まず２０２２年から２０２５年の間に、新たなにＥＶ３車種、プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）５車種、ハイブリッド車（ＨＶ）５車種を順次、日本、欧州、米国、中国、ＡＳＥＡＮ（東南アジア諸国連合）を中心に投入すると表明。
　この中には、すでに開発中のロータリーエンジンを活用したレンジエクステンダーをＰＨＶの一モデルとして投入することを明らかにしたほか、ＨＶではトヨタ自動車との協業を活かす。

２０２５年迄にレンジエクステンダーを含むＰＨＶ５車種、ＥＶ３車種などを新投入

　さらにＥＶ専用プラットフォーム「スカイアクティブＥＶ専用スケーラブルアーキテクチャー」を開発し、２０２５年から２０３０年にかけて複数モデルを投入する考えを示した。

　この間に、横置き型内燃機関のスモール群に加えて、投入を遅らせていた縦置き型内燃機関（直列６気筒）を搭載した「ラージ群」商品を順次、導入する。ラージ群商品はＰＨＶや４８ボルト・マイルドハイブリッド車などに展開する。
　マツダは昨年秋の中期経営計画見直しで２０５０年のカーボンニュートラルへの挑戦を表明。また、これに並行して２０３０年までにグローバルで１００％電動化を目指す考えを打ち出しており、これに合わせて電動化を推進する。３０年時点で、ピュアＥＶは２５％の比率を見込んでいる。

２０２５年以降に独自技術によりＥＶ専用プラットを採用した複数のＥＶを投入

　廣瀬専務執行役員はＥＶモデルの開発について、トヨタなどと設立した「ＥＶ．Ｃ．Ａ．Ｓｐｉｒｉｔ」（現在は解散）の技術をベースに活用するものの、商品開発は「独自に取り組む」と強調した。
　また、モノ造りでも技術革新を進化させる。デジタル技術を活用し、フレキシブル生産を推進。ＥＶが普及期に入るまで、ＥＶと内燃機関モデルを同一の生産ラインで混流生産し、低コスト化を図る考えを表明した。
　安全面からは「マツダ・コ・パイロット・コンセプト」を発表。ドライバーの状態を常時モニタリングし、万が一のドライバーの体調不良を検知した際に、自動運転走行に切り替え、安全な場所へ移動、停車する機構。同時に、緊急通報も行う。

万が一のドライバーの体調不良を感知し、自動運転するコーパイロット１．０を２０２２年に投入

　まず「マツダ・コ・パイロット１．０」を２０２２年のラージ商品群へ投入する。この段階では、高速道路では路肩へ、一般道では同一者車線上で停車する。
　さらに進化版の「コ・パイロット２．０」を２０２５年以降に投入する計画だ。２．０では、一般道でも路肩への退避が可能となる。
　廣瀬専務執行役員はコ・パイロットについて事故ゼロを目指す「人中心の自動運転技術を積み上げたものだ」と述べ、自動運転のレベル区分についてははっきりと示さなかった。一般的に見れば、レベル２からレベル３を含む区分といえそうだ。
　コネクテッド技術では、先に発表したトヨタ、スズキ、スバル、ダイハツとの５社で共同開発する車載通信機、通信システムを推進。ＭａａＳやＯＴＡ（オーバー・ザー・エアー）に対応するソフトウエア技術の開発強化も打ち出した。