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2018年10月2日【エネルギー】

マツダ、電動化とコネクティビティの技術戦略を公表

NEXT MOBILITY編集部

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 マツダ(本社:広島県安芸郡府中町)は10月2日、東京都港区で自社が予てより掲げる「人間中心」の開発哲学に基づき「走る歓び」をさらに進化させると共に、「生きる歓び」を実感できるカーライフの実現を目指した電動化とコネクティビティの技術戦略を発表した。

 

 

これは、美しい地球と心豊かな人・社会の実現を使命と捉え、「地球」・「社会」・「人」それぞれの課題解決を目指した技術開発の長期ビジョン「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言2030」に基づくものだと云う。

 

電動化技術とコネクティビティ技術の概要は以下の通り。

 

 

[電動化技術]

 将来も大多数のクルマへの搭載が予測される内燃機関に関わる独自技術を磨き上げながら、小型化・軽量化を実現する電動関連技術を開発し、Co2排出量削減と「走る歓び」の進化を追求していく。

一方、クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制を目指して自動車に関する規制を抱える地域に対しては、電気パワーユニットを含めて最適な動力ソリューションを導入していく。

 

●「Well-to-Wheel(燃料採掘から車両走行まで)」視点で企業平均でのCO2排出量を、2050年までに2010年比90%まで削減することを視野に、2030年時点で生産するすべての車両に電動化技術を搭載する。

●2030年時点におけるマツダの電動化技術を搭載した車両の構成比は、電動化技術を組み合わせた内燃機関車が95%、電気自動車は5%を想定していく。

 

 

●独自開発の電気自動車は、電気駆動ならではの利点を活かしつつ、人間の特性や感覚を第一に考えたマツダならではの「人間中心」のアプローチで開発していく。

●電気自動車は、バッテリーのみで駆動するモデルと、これにマツダ独自の小型・軽量で静粛性に優れたロータリーエンジン(RE)を組み合わせたタイプを検討する。これにの組み合わせでは、バッテリーが一定レベルに減ると発電して航続距離を延ばす新開発のロータリーエンジンレンジエクステンダーを搭載したモデルも開発していく。またこのロータリーエンジンとジェネレーター(交流発電機)とバッテリー、燃料タンクの組み合わせは複数のものを用意することで1車種でマルチxEV化を実現していく。

 

 

●したがってロータリーエンジンレンジエクステンダーは、ロータリーエンジンならではのコンパクトかつ出力の高さを活用し、共通のパッケージングでも、電動化技術のマルチソリューション化を可能とする将来構想を踏まえて開発していく。

●ロータリーエンジンレンジエクステンダーは、ロータリーエンジンと気体燃料との親和性をいかし、LPG(液化石油ガス)を利用した災害時における緊急給電も想定して開発する他、ロータリーエンジンならではの燃料に対するフレキシブル性を活かして、ガソリン燃料やCNG燃料の他、水素に至るまで多様な燃料に対しても応えられるようにしていく。

 

上:レンジエクステンダー搭載デミオEV。下:レンジエクステンダー用小型REユニット(マツダHPより)

上:レンジエクステンダー搭載デミオEV。下:レンジエクステンダー用小型REユニット(マツダHPより)

 

[コネクティビティ技術]

「人間中心」の開発哲学にもとづき、クルマを通じた体験や感動の共有によって人・社会をつなげ、いつまでも人間らしい心豊かな「生きる歓び」が実感できるコネクティビティ技術を開発。

「走る歓び」とともに、新たなクルマの価値として提案し、人と社会を元気にすることを目指す。

 

写真:藤原 清志代表取締役副社長・執行役員

 

●コネクティビティ技術によって、人と人・社会をつなげることで、社会構造の変化にともなう、人と人とのつながりの希薄化などの社会的な課題解決へ貢献する。

●モデルベース開発と連携し製品開発に反映することで、品質と顧客満足度をさらに向上させる。

●トヨタ自動車とのアライアンスを最大限に活用して開発する。

 

マツダの代表取締役社長兼CEOの丸本明 氏(記事最上段・扉写真)は、今回発表のマツダの電動化とコネクティビティの技術戦略について、以下のように述べている。

 

「いま自動車産業は100年に一度の変革期を迎えているといわれていますが、マツダはこれを新しい『クルマ文化創造』のチャンスだと捉えています。

『CASE(*)』などの新技術はクルマをより魅力的な存在にする可能性を秘めており、マツダならではの『人間中心』の開発哲学をもとに新技術を活用しながら『走る歓び』を『飽くなき挑戦』で追求し続け、お客さまと世界一強い絆で結ばれたブランドになることを目指してまいります」

*コネクティビティ技術/自動運転技術/シェアード・サービス/電動化技術といった新技術の総称。

 

■(マツダ)ロータリーエンジン開発物語「第Ⅲ章 新たなる時代へ、そして未来へ」:http://www.mazda.com/ja/innovation/stories/rotary/newera/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。