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2024年6月21日【エネルギー】

レクサス、同社製BEVユーザーに充電ステーションを開放

NEXT MOBILITY編集部

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レクサス・ロゴ

トヨタ自動車傘下のレクサス(LEXUS)ブランドは6月21日、〝LEXUS Electrified Program(レクサス・エレクトリファイド・プログラム/以下、LEP)〟に加入するレクサスオーナー向け「レクサス充電ステーション」の予約充電サービスを、LEP会員以外の同社製バッテリー式電気自動車(以下、BEV)ユーザーにも開放すると発表した。

 

レクサスでは、BEVの本格的な普及に向けて、ユーザーの様々な不安や困りごとをサポートし、同ブランドならではのサービスや体験を提供するLEPの拡充に取り組んでおり、その一環として、充電にまつわるユーザーのストレスを軽減すべく、LEP会員が事前予約可能な急速充電施設「レクサス充電ステーション」の拡充を進めてきた。

 

そして今回、LEP会員以外のBEVユーザー(以下、一般BEVユーザー)(*1)に、6月21日より、レクサス充電ステーションの予約を開放し、利用を可能(*2)に。BEVライフの利便性を高めると共に、事前予約や待ち時間中のサービス利用など、レクサスならではの充電体験を提供することを発表した。

 

これにより、一般BEVユーザーは、インターネットブラウザを通じて、アカウントを登録、充電ステーションの予約画面にアクセスすることで、利用前日から最大2時間の事前予約が可能に。例えば、東京ミッドタウン日比谷では、充電を待つ間、LEP会員同様に1Fのカフェラウンジ「LEXUS Meets…」で選べるお茶やスイーツのサービスを楽しむことができるようになると云う。

 

グラングリーン大阪南館の外観(左)と、グラングリーン大阪内 レクサス充電ステーション完成予想図(右)。 グラングリーン大阪南館の外観(左)と、グラングリーン大阪内 レクサス充電ステーション完成予想図(右)。

 

レクサスでは、昨年の東京ミッドタウン日比谷、軽井沢コモングラウンズに続いて、24年度内にグラングリーン大阪(24年12月)、JRセントラルタワーズ(25年3月)、大名古屋ビルヂング(24年度内)の充電ステーション開設を予定。2030年までに全国に100カ所以上の展開を目指すと共に、BEVオーナーが充電の時間を有意義に過ごせるよう、近隣の商業施設でのサービス体験を検討していると云う。

 

大名古屋ビルヂングの外観(左)と、JRセントラルタワーズの外観(右)。 大名古屋ビルヂングの外観(左)と、JRセントラルタワーズの外観(右)。

 

同社は、引き続き、BEVの本格普及とカーボンニュートラル社会の実現を目指し、BEVの不便や不安を払拭することで、BEVユーザーが過ごす時間を豊かで楽しいものにできるよう取り組んでいくとしている。

 

*1:充電規格CHAdeMOに対応。
*2:利用条件やサービスの詳細については、同社公式ページ を参照。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。