川崎重工業は5月12日、川崎重工業、商船三井、Keppel Data Centres 社、Linde Gas Singapore 社、Vopak LNG Holding 社の5社が、液化水素供給インフラの検討およびコンセプト開発を共同で⾏うことを目的とした覚書を締結したと発表した。
水素は燃焼時に二酸化炭素を排出しないクリーンエネルギーである点や、マイナス253度に冷却し液化することによって体積が気体の800分の1となり、効率的に貯蔵、輸送することができる点で、クリーンエネルギーの選択肢として注目されている。
今回の覚書では、Keppel Data Centres 社が共同検討のリーダーとなり、輸出国での液化水素の製造プラント、輸出ターミナル、海上輸送、さらに輸入ターミナル、貯蔵ユニット・再ガス化施設など、液化水素輸送に必要なインフラについて参画各社の知⾒をもとに、実現に向けた技術、および商務面の評価・検討について今後2021年末を目途に共同で⾏うとしている。
