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2022年2月18日【SDGs】

川崎重工、コージェネ大賞2021・理事長賞を2部門で受賞

NEXT MOBILITY編集部

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川崎重工は2月18日、コージェネ大賞2021の産業用部門と技術開発部門で「理事長賞」を受賞したと発表した。

 

コージェネ大賞は、一般財団法人 コージェネレーション・エネルギー高度利用センター(以下「コージェネ財団」)が主催し、新規・先導性、新規技術、省エネルギー性などにおいて優れたコージェネレーション・システム(以下「コージェネ」)を表彰することにより、社会的認知を図るとともに、普及促進につなげることを目的とした表彰制度。

 

 

1.産業用部門 理事長賞
【受賞件名】
コンビナートの熱電需要変化に対応した高効率ガスタービンコンバインドサイクル導入によるプラント総合効率改善

 

【受賞者】
鹿島南共同発電、川崎重工業

 

【概要】
2020年に同社が鹿島南共同発電に納入した100MW級ガスタービンコンバインドサイクル発電プラントが高効率であること、環境負荷の低減とエネルギーの安定供給に大きく寄与していることなどが高く評価されたもの。
設備導入の効果は、主に以下の2点。
(1)事業所全体でのプラント総合効率が約28%改善
(2)約16%の省エネとCO2排出量削減及びNOXの大幅削減

 

 

 

 

2.技術開発部門 理事長賞
【受賞件名】
水素30%混焼 高効率8MW級ガスタービンコージェネ「PUC80D」の製品化

 

【受賞者】
川崎重工業

 

【概 要】
水素30%混焼8MW級ガスタービンコージェネ「PUC80D」は、ガス焚きドライ低エミッション(DLE)燃焼器を水素割合に応じて最適なバーナー燃料配分とすることで、燃焼器を変更せずに水素混焼を可能とした。本システムは、新設はもちろん、既に国内外に納入している約100台の「PUC80D」ガスタービンコージェネにも適用可能。また、水素30%混焼により、天然ガス焚き「PUC80D」よりさらにCO2排出量を年間4,000トン削減することができる。今回の受賞は、新設だけでなく既設のPUC80Dコージェネにも水素30%混焼が適用可能で、CO2排出量の削減に大きく貢献できることが高く評価されたもの。

 

 

 

川崎重工は、高効率を誇るガスタービンやガスエンジンなど、分散型のエネルギー供給に適した製品と、それらを組み合わせたコンバインドサイクル発電プラントから最適なエネルギー供給システムを提案できる強みを有している。今後も製品技術力のさらなる向上とプラントエンジニアリング力の強化に積極的に取り組む。また、水素燃料対応のガスタービンでは、PUC80Dで製品化した水素30%混焼システムを2022年度にガスタービン全機種へ展開するほか、2030年までに水素専焼燃焼が可能なマイクロミックス燃焼器を製品化し、カーボンニュートラルに向けたエネルギートランジションにも対応するとしている。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。