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2021年12月21日【テクノロジー】

JR東、研究開発センターに新試験装置導入のため実験棟建設へ

NEXT MOBILITY編集部

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新実験棟完成予想 CG(左側)および概要(CG 右側は既存研究棟)。

 

 

東日本旅客鉄道(JR東日本)は12月21日、JR東日本研究開発センターに専用の実験棟を建設し、新たな「台車性能・耐久試験装置」を導入すると発表した。

 

なお試験装置の使用開始については、2024年夏頃を目指す。

JR東日本・ロゴ

JR東日本では、鉄道車両の安全走行の要である台車の開発に於いて、本線走行前に現有の台車試験装置を用いた走行性能試験により改良を実施してきたが、新幹線の高速化に伴い、走行性能試験だけではなく、長期耐久試験など信頼性評価のための専用実験棟を建設し、新しい「台車性能・耐久試験装置」を導入する。

 

 

 

 

[新たな試験装置について]

 

JR東日本では、高速で走行する新幹線車両の台車を開発するにあたり、台車試験装置を使用して、本線走行前に台車と台車部品の性能と信頼性を確認してきたが、高速試験電車「Fastech360(ファステック360/※)」に向けた台車開発の際、走行速度が大幅に向上することから、本線走行前に台車試験装置による長期耐久試験を台車開発手順に導入。

 

近年の新幹線の高速化に伴い、走行性能試験だけでなく耐久試験のニーズが高まってきたことから、今回、より本線走行に近い条件で耐久性の評価を可能とする「台車性能・耐久試験装置」を導入することとした。

 

新たな試験装置では、耐久試験装置として装置各部の耐久性向上を図ると共に、装置と試験用台車の常時遠隔監視を行い、オペレータの負担を大幅に軽減。さらに、高速台車の起動時における耐寒性に関する試験も実施可能な構成とした。なお、装置の使用開始は2024年夏頃を目指す。

 

 

新幹線台車の開発手順(Fastech360向け台車開発時より②を新たに追加)。

新幹線台車の開発手順(Fastech360向け台車開発時より②を新たに追加)。

 

 

JR東日本研究開発センターの実験設備について

 

JR東日本研究開発センターには研究員が業務を行う研究棟のほかに、試験装置や設備がある実験棟1および2、台車試験棟、そしてスマートステーション実験棟があるが、このうち、2003年から使用している台車試験装置の老朽取替と新たな研究開発のニーズに対応するため、実験棟を建設する。

 

建設する実験棟の概要

 

– 所在地:JR 東日本研究開発センター(さいたま市)
– 工期:2021年11月26日~2023年7月頃
– 構造:鉄骨造地上2階・地下1階
– 高さ:15.1m
– 延床面積:約1,236㎡

 

 

※)Fastech360:360km/h域での営業走行を目指して製作した高速試験電車。2009年6月まで各種走行試験を実施し、高速化の研究開発を進めてきた。

*タイトル写真:新実験棟完成予想 CG(左側)および概要(CG 右側は既存研究棟)。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

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1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

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日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。