メドリング、MRT、わかさクリニックグループ、PT. Sugity Creativesの4社は、インドネシアで医療MaaSを介した在宅医療実証を開始する。

より具体的には、医師・看護師の人材紹介会社MRT傘下で医療DXサービスを担うメドリングが、MRTや、わかさクリニックグループなどの日系医療機関と連携しつつ、トヨタ車体の海外関連会社PT. Sugity Creativesから医療MaaS車両の提供を受けて、インドネシアで現地高齢者に対するスマート在宅医療の実証実験を行う。

利用する医療MaaS車両は、日本の経済産業省「令和６年度ヘルスケア産業国際展開推進事業」（執行団体：一般社団法人Medical Excellence JAPAN）の採択を受けて、ネット通信を車載した移動診療車両を調達。同採択に伴いプロジェクト進捗に於いては、東京大学大学院医学系研究科老年病学の小川純人教授の監修を受ける建て付けだ。

プロジェクト実施に至った発端は、ASEAN諸国が人口増加に伴う人口ボーナス期（2023年4.7%、2024年5.0％の経済成長予測が算出されている）を迎えるなか、今後は、次第に高齢者数の増加が将来の懸念材料として浮上始めていることがある。

しかしASEAN各国は、未だ成長期の途上にあるため、医療インフラは十分に整っていない。なかでもインドネシアは1万人あたりの医師数が4.7人とASEAN諸国のなかでも極めて低い。

そこでメドリングは、当地で2024年5月から衛星通信サービス「スターリンク」が始動したことを好機とし、通常の診療所に近しい医療サービスを自宅などで実施可能な医療MaaSを活した「スマート在宅医療」の展開を決めた。

さて今回は、スターリンクを活用する医療MaaS車両に看護師などの医療従事者が搭乗。医師は原則として遠隔地から指導・診断を行う。在宅医療施設は、当地の日系医療機関、または現地の医療機関をオーナーとして募集。メドリングがその下で医療MaaS等の運営を担う。

もともとメドリングは、データに基づく適切な医療をASEANで広げるべく、現地クリニックの運営や、ASEANクリニック向けクラウド電子カルテ「MEDi」をベトナム・インドネシアに於いて提供しており、この「MEDi」によって在宅医療オペレーションの管理を支援する。

対して医療MaaS運用で豊富な実証経験を持つMRTとわかさクリニックグループは、医療MaaS運用に従事する医師や看護師等の採用と、他の日系在宅医療クリニックを当該事業へ呼び込むことを介してサポートする構えだ。

具体的な運用計画では、現地医療機関との実証実験準備を2024年8月より開始。これを2025年初頭までに纏め上げ、2025年中に1施設目の開業が漕ぎ着けたい考えだ。また最終的には、参画4社がMRTグループを介して、ASEANに於ける医療プラットフォームを盤石なものとしてASEAN No.1の医療DX・医療人材プラットフォームの構築を目指す。