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2017年12月22日【経済・社会】

JAF、「年末年始のクルマ利用のまとめポイント」をレポート

NEXT MOBILITY編集部

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JAF(日本自動車連盟)は、帰省などクルマの使用が増える年末年始、出かける前に確認しておきたいポイントに関してのレポートを発表した。

 

JAFではこの期間、救援依頼が増加することが予想されるため、体制を強化して対応していくとしている。

JAF・ロゴ

●年末年始の救援出動はおよそ10.8秒に1件、最も多いのはバッテリー上がり

 

昨年の年末年始期間(2016年12月30日~2017年1月3日)に、JAFが出動した件数は4万122件。これは約10.8秒に1件の割合となる(2016年度年間は約13.2秒に1件)。

 

最も多い依頼は「バッテリー上がり」。気温が低いとバッテリーの能力が低下し、発生しやすくなる。また、バッテリーは、使用環境によって劣化の進み方が大きく変化するため、出かける前に、カーディーラーやガソリンスタンド、カーショップなどでチェックすることを勧めている。

 

・データで見るロードサービス:http://www.jaf.or.jp/rservice/data/index.htm

 

●12・1月は落輪・落込が増加。降雪地域ではタイヤチェーンなどの事前準備を

 

2016年度のロードサービス救援件数(四輪)では、側溝等への落輪・落込が12・1月において2万件を超過、全体の構成比約10%を占めている。

 

前後の11月(14,263件)と2月(18,651件)が2万件を超過していないことから見ても、12月・11月の落輪・落込は増加傾向にあると、JAFでは見ている。

積雪時は道路の側溝が雪に隠れ、分からなくなっている場合があるため、通り慣れた道であっても、充分注意して走行して欲しいとのことだ。

 

また、出先で思いがけず積雪や凍結に遭うことも予想される。JAFの実験ではノーマルタイヤで雪道を走行すると、ブレーキ制動距離がスタッドレスタイヤに比べ1.7倍に。降雪が予想される地域へ出かける際は、タイヤチェーンやスタッドレスタイヤの準備を怠らないよう呼び掛けている。

 

 

・走れても止まれない、雪道のノーマルタイヤ:

・練習しておきましょう。タイヤチェーンの付け方:

● 燃料切れ、燃料凍結 に注意

 

長距離ドライブの際には、早めの給油を心がけ、特に高速道路上では、長い区間ガソリンスタンドがなかったり、夜間閉店の場合もあるため注意が必要。

 

また、冬は「軽油の凍結」にも注意が必要。

 

比較的温暖な地域で販売されている軽油を入れたクルマが、気温が低いスキー場などで長時間駐車した場合など、軽油(燃料)の流動性が失われ、燃料が噴射できずにエンジンがかからなくなることがある。

 

軽油の凍結防止対策には、現地で寒冷地用の軽油を給油することが有効。なお、ガソリンの場合には凍結の心配は不要だ。

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。