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2018年2月19日【エネルギー】

東芝エネルギーシステムズ「福島県水素利用シンポジウム」で水素関連製品を紹介

NEXT MOBILITY編集部

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東芝エネルギーシステムズは、福島県浪江町で2月8日に開催された「福島県水素利用シンポジウム2018 in なみえ」に出展し、同社の水素エネルギーに関する取り組みや製品を紹介した。

 

同社は福島県で、浪江町を実証エリアとして、1万kW級の水素製造装置を備えた水素エネルギーシステムを構築する「再生可能エネルギー利用水素プロジェクト(※)」に参画している。

東芝・ロゴ

同プロジェクトは、再生可能エネルギーの導入拡大を見据えた電力系統の需給バランス調整(デマンドレスポンス)のための水素活用事業モデルおよび、水素販売事業モデルを確立することで、新たな付加価値を有する大規模水素エネルギーシステムの開発・実用化を目指すものだと云う。

 

シンポジウムでは、プロジェクトの紹介をはじめ、同社の自立型水素エネルギー供給システム「H2One」や純水素燃料電池システム「H2Rex」の特長や導入事例について紹介された。

 

 

福島県では、県全体を新たなエネルギー社会のモデル創出拠点とする「福島新エネ社会構想」(2016年9月策定)における大きな柱として、「水素社会実現のためのモデル構築」が、掲げられ、県内外の企業や研究機関と連携したさまざまな取り組みが進められている。

 

このシンポジウムでは、水素エネルギーの普及の後押しを目的に、福島県内のエネルギーの利活用に関する取り組みとともに、水素エネルギーの有用性や使いやすさ、安全確保策などが、展示や講演を通して紹介された。

 

東芝エネルギーシステムズは、水素を「つくる」、「ためる」、そして「かしこくつかう」ための水素関連製品および技術により、今後も福島県における福島新エネ社会構想をはじめとする環境に優しいクリーンな水素社会の実現に向けた取り組みに貢献していきたいとしている。

 

※:国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の公募事業「水素社会構築技術開発事業/水素エネルギーシステム技術開発/再エネ利用水素システムの事業モデル構築と大規模実証に係る技術開発」

 

[主な展示内容]

 

1.再生可能エネルギー利用水素プロジェクト

 

 

このプロジェクトは、福島県浪江町を実証エリアとして1万kW級の水素製造装置を備えた水素エネルギーシステムを構築するもので、2020年度中に実証試験が行われる。

 

再生可能エネルギーの導入拡大を見据えた電力系統の需給バランス調整(デマンドレスポンス)のための水素活用事業モデルおよび水素販売事業モデルを確立させることで、新たな付加価値を有する大規模水素エネルギーシステムの開発・実用化を目指す。

 

2.自立型水素エネルギー供給システム「H2One」

 

 

自立型水素エネルギー供給システム「H2One」は、再生可能エネルギーから水素を「つくる」、その水素を「ためる」、そして燃料電池で「つかう」ところまでワンストップで実現するシステム。

 

平常時には、施設の電気、温水、水素の各使用量と貯蓄量を監視し、最適制御運転を行うことで電気料金やCO2排出量を低減。また、災害などの非常時でも、自立して電力・温水を供給する。

 

更に、このシステムは輸送可能なため、被災地などに運搬することも可能。

 

3.純水素燃料電池システム「H2Rex」

 

 

純水素燃料電池システム「H2Rex」は、水素を直接用いて発電するため、CO2を発生しない電力を供給することが可能な発電システム。

 

水素を直接用いて発電するため、CO2を発生させずに発電できるほか、数分という短時間で発電を開始することが可能。

 

東芝エネルギーシステムズ、水素エネルギー事業 HP :

https://www.toshiba-energy.com/hydrogen/index_j.htm

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。