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2023年2月8日【エネルギー】

出光とブリヂストン、次世代タイヤの技術開発で共同実証へ

NEXT MOBILITY編集部

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出光興産(以下、出光)とブリヂストンは2月8日、ブリヂストンの「エアフリーコンセプト」の実用化に向けた実証実験を、今月より開始すると発表した。このエアフリーコンセプトとは、ブリヂストン発案の〝タイヤ側面の特殊形状スポーク〟で車体や走行時の荷重を支える次世代タイヤ技術。

 

パンクしないことに加え、空気圧管理などのタイヤメンテナンスを不要とする他、路面に接するゴムの部分のリトレッドや、独自開発したスポーク部分の樹脂リサイクルにより、資源の効率活用とサーキュラーエコノミーの実現に貢献する。

 

出光とブリヂストンは、省資源・資源循環ソリューションを世の中に提供するという観点で共感し、今回、実証実験の共同実施で合意。

 

実証実験では、出光千葉事業所が構内移動車両として運用する超小型電気自動車(EV)に、この空気の充填が要らない「エアフリーコンセプト」を用いた次世代タイヤを装着。

 

EV化を促進する事で、カーボンニュートラル社会の実現に向けた取り組みを加速させると共に、出光が開発に携わる超小型EVへの実装を目指して検証を進める。

 

この実証実験の開始に際して、出光モビリティ戦略室室長の大石朗氏は「出光興産は2022年11月に発表した中期経営計画の中で掲げた2050年ビジョン〝変革をカタチに〟を旗印に人びとの暮らしを支え、未来の地球環境を守る事を目指しています。

 

それを踏まえ、今回ブリヂストンが開発した『エアフリーコンセプト』を見ると、その製品コンセプトは、まさしく地球環境への配慮を感じさせるものであり、それは当社が先に掲げたビジョンとの親和性が高いと捉えています。

 

加えて〝ノーパンクタイヤ〟という考え方は、車両停止リスクの減少に貢献し、お客様の利用価値向上を実現させるものであるため、当社はこの〝エアフリーコンセプト〟を目下、我々が開発中の超小型EVへ装着する事を介して製品実用化に取り組んでいきたいと考えています」と語った。

 

一方、ブリヂストン ソリューション・デジタルエンジニアリング開発部門長の川原隆宏氏は「今回、次世代モビリティを用いた先進的なソリューションビジネスを目指す出光興産と共に、この〝エアフリーコンセプト〟の実用化に向けた一歩となる実証実験を開始できる事に大きな喜びと可能性を感じています。

 

当社は、我々が企業コミットメントとして掲げている“Bridgestone E8 Commitment( 2050年サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社を目指す取り組み )”を介して、より良い地球環境を将来世代に引き継ぐ事に。また人とモノの移動を止めずに未来の革新を支えていく事にコミットしていきます」と話している

 

[各社概要]

<出光>
– 会社名:出光興産株式会社
– 設立:1940年 3月(創業1911年6月)
– 代表者:代表取締役社長:木藤 俊一
– 所在地:東京都千代田区大手町1-2-1
– HP:https://www.idemitsu.com/jp/

 

<ブリヂストン>
– 会社名:株式会社ブリヂストン
– 設立:1931年 3月
– 代表者:取締役代表執行役Global CEO:石橋 秀一
– 所在地:東京都中央区京橋3-1-1
– HP:https://www.bridgestone.co.jp/index.html

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。