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2024年9月3日【イベント】

ホンダ、アストンマーティンF1と技術協力協定を締結

坂上 賢治

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4社代表

 

本田技研工業傘下のホンダ・レーシング(HRC)は9月3日、Aston Martin Formula One® Team(AMF1/アストンマーティン・フォーミュラワンチーム)、Aramco(アラムコ)、Valvoline™ Global Operations(Valvoline/バルボリン・グローバル・オペレーションズ)の3社と、FIAフォーミュラ・ワン世界選手権(F1)での技術協力協定を締結した。

 

もとよりホンダは2023年5月に、AMF1と2026年からPUを供給する契約を締結。HRCがPU開発とレース参戦・運営を行うことを発表した。

 

これを踏まえてHRCは米国を拠点とする「Honda Racing Corporation USA」に加え、今年3月に英国に設立したPU運用拠点「Honda Racing Corporation UK Ltd.」も設立。国際的なF1オペレーションを整えつつある。

 

そうしたなかで同パートナーシップは、2026年シーズンに導入される新レギュレーションへの対応準備の一環として、サーキットでの成功を目指して4社が共同でF1マシン開発を推進することを目的としている。

 

実際、2026年に開幕する全く新しい時代の幕開けとなる新レギュレーションによるF1シーズン突入に向けて、ホンダは電動モーターと内燃機関のパワーが50:50となる新しいパワーユニット(PU)を現在開発中だ。

 

今回の技術協力協定には、同PU向けにAramcoが最先端の燃料を開発・提供。Valvolineは最先端の潤滑剤を開発・提供することが含まれる。来るべき2026年シーズンに向けて参画4社が持てる力を発揮。AMF1のマシーンが最高のパフォーマンスを発揮できるよう協力関係を密にしていく。

 

 

2026年F1シーズンに向けた参画各社のコメントは以下の通り

 

Aston Martin Aramco F1エグゼクティブチェアマンのローレンス・ストロール氏は、「このマイルストーンは、F1 2026年シーズンに向けて、可能性の限界に挑戦する私たちの旅が大きく前進したことを意味する重要な一歩です。Aramco、Valvoline、HRCとのコラボレーションは急ピッチで進行しており、私たちの野心的な目標達成に向けて順調に進んでいます。先進的な燃料・潤滑剤の共同開発と、新しいHondaのPUにより、サーキット上でのパフォーマンスが向上し、このパートナーシップが関係者全員に大きな成功をもたらすと確信しています」と述べた。

 

Aramcoエグゼクティブバイスプレジデント商品・カスタマー担当のヤッセール・マフティ氏は、「AMF1、HRC、Valvolineとの協力が着実に進展していることを、大変喜ばしく思っています。Aramcoは車両の軽量化から安全性の向上に至るまで、今後市販車にも導入される可能性のあるさまざま様々な技術開発においてもチームと緊密な協力を行います。これはチームへの強いコミットメントを示すともに、モータースポーツと自動車産業の未来に役立つ、先進技術の開発に対する私たちの真摯な取り組みを象徴するものです」と語った。

 

ホンダ・レーシング代表取締役社長の渡辺康治氏は、「AMF1、Valvoline、Aramcoとの協力は、これまでにない特別なコラボレーションです。新レギュレーションに適合したHondaのPUが、AMF1の車体に搭載され、F1を戦うことを大変楽しみにしており、これら素晴らしいブランドとの先進的なパートナーシップの一員であることを誇りに思います」と話している。

 

Valvoline Global OperationsCEOのジャマル・ミュアシャー氏は、「AMF1との協業は、モータースポーツにおける可能性の限界を押し広げる特別な機会です。Valvolineの先進的な潤滑技術は、この取り組みにおいて重要な役割を果たしており、2026年のサーキットでその成果を見ることを楽しみにしています」とコメントした。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

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1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

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日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

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株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

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1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。