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2023年6月8日【エネルギー】

GM車、北米全域のテスラ製充電器の利用が可能に

NEXT MOBILITY編集部

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米国のゼネラルモーターズ(GM)は現地時間の6月8日、GMの電気自動車(EV)に、米・大手EVメーカー“テスラ ”が開発した充電規格(NACS)のコネクタを導入すると発表した。これにより、GMのEVユーザーは、北米全域にあるテスラの1万2,000基のスーパーチャージャー での充電が可能になる。

GMは、テスラとの協業により、充電設備への継続的な投資を補完し、家庭や職場、公共施設などでの充電へのアクセス拡大を強化。総合的な充電アプローチである「アルティウム・チャージ360」構想と、モバイルアプリを通じて、現在提供している134,000基以上の充電器を基盤に、充電設備をより発展させていく。

 

GM製EVは、2024年から、充電用アダプターを介することでテスラ・スーパーチャージャー・ネットワークの利用が可能に。2025年には、NACSコネクタを初搭載し、アダプターなしでも充電できるようにする。また将来的には、NACS対応車向けにCCS対応の急速充電ステーションでの充電を可能にするアダプターも提供する予定だと云う。

 

さらにGMでは、テスラ・スーパーチャージャー・ネットワークを車両およびモバイルアプリに統合。充電施設の確認や、料金の支払いなども迅速かつ容易にできるようにする計画。これにより、拡大する「アルティウム・チャージ360」ネットワークの充電ステーションや、他の充電ネットワークと統合して提供する追加充電ステーションでのサービスを補強するとしている。

 

 

[各社のコメント]

 

・GM 会長兼CEO メアリー・バーラ氏

「私たちが考える全車電動化の未来とは、カテゴリーや価格帯を問わず、世界トップクラスのEVを数百万台生産し、EVの大量普及を加速させるエコシステムを構築することです。今回のコラボレーションは、GMの戦略の中核であり、お客様の急速充電器へのアクセスを迅速に拡大するための重要な次へのステップとなります。私たちのお客様にとって、EVへの移行をより円滑にするだけでなく、北米の充電規格の統一に向けて業界を動かす一助となるでしょう」。

 

・テスラ 充電インフラ担当シニアディレクター レベッカ・ティヌッチ氏

「私たちの使命は、世界の持続可能なエネルギーへの移行を加速させることです。すべてのEVオーナーにどこでも利用できる信頼性の高い充電を提供することは、その使命の根幹をなすものです。私たちは、GMのような異なる業界のリーダーたちと協力して、NACSを通じてテスラ・スーパーチャージャー・ネットワークへのアクセスを提供できることを大変うれしく思っています」。

 

 

GMは、「アルティウム・チャージ360」の取り組みの一環として、家庭、職場、公共の充電設備の設置を加速させるため、今後も業界各社と協力。現在北米にある既存のDC急速充電器約1万3,000基にパイロット社やEVgo社と協業して5,000基以上を追加する計画に加え、今回のテスラ社との新たな協力により、同社EVユーザーに、北米最大級の高出力充電ステーションの統合ネットワークを提供していくとしている。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。