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2023年3月14日【SDGs】

独ティッセン、コベルコの水素直接還元鉄プラントを採用

坂上 賢治

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(写真、左から右へ)SMSグループ_ブルクハルト・ダーメンCEO、ティッセンクルップスチール_ベルンハルト・オスバーグCEO、ヘンドリック・ヴュスト_ノルトライン=ヴェストファーレン州知事、ティッセンクルップAG_マリーナ・メルツCEO、デュイスブルク市長、ティッセンクルップスチール_テキン・ナシコル総労務評議会議長

 

神戸製鋼所は自社傘下の米国ミドレックス社( Midrex Technologies, Inc )のMIDREX FlexTM直接還元鉄プロセス( MIDREX FlexTM / 還元に利用する天然ガスを最大100パーセントまで柔軟に水素に置き換えることができる )が、独ティッセンクルップ社( thyssenkrupp Steel Europe AG )のデュイスブルグ製鉄所で建設予定の水素還元鉄プラントに、世界で初めて採用されたと3月14日付けで報道発表した。

 

このプラントでは、初期の段階では還元剤として天然ガスを利用するが、ティッセンクルップ社が十分な水素を調達出来るようになる見込みの2027年以降、最大で水素100パーセントへの移行を計画している。

 

MIDREX FlexTMは、天然ガスから水素へと柔軟に還元剤を転換出来るプロセスで、トランジション期間( 段階的な二酸化炭素排出量の削減 )にも対応可能とする事でカーボンニュートラルの実現に大きく貢献する。

 

プラントの生産能力は年産250万トンで、ドイツ最大の直接還元鉄プラントとして、2026年末のプラント立ち上げを予定している。

 

同プラントの設計、機器供給、建設については、ミドレックス社がPW社( Paul Wurth S.A. )と共に実施する。

 

今回ミドレックス社が提供する直接還元技術とPW社の親会社であるSMSグループの溶解炉により、ティッセンクルップ社の既設高炉法と比較して年間350万トンの二酸化炭素( CO2 )排出量の削減が可能となる。

 

MIDREX FlexTMのプロセスは、世界の還元鉄生産量の約80%( 天然ガスベースの直接還元鉄 )を占める直接還元法のリーディングプロセス。

 

神戸製鋼所は、天然ガスを改質したガス( CO+H2 )を還元剤とするMIDREX NGTM( 従来の天然ガスベースのMIDREX NGTM直接還元鉄プラント )、100パーセント水素を還元剤とするMIDREX H2TM( 100パーセント水素を還元剤にほぼCO2排出量ゼロで還元鉄を生産可能 )。

 

そして今回採用された天然ガスを水素に柔軟に置き換えることが出来るMIDREX Flex™という3つのプロセスを保有しており、神戸製鋼所及びミドレックス社はこれらプロセスの提供を通じ、世界の鉄鋼業界のカーボンニュートラルへの取り組みに貢献し、持続可能な社会の実現に取り組んで行きたいと話している。

 

Midrex Technologies, Inc.概要

設立:1983年(買収)
所在地:米国 ノースカロライナ州 シャーロット市
代表者:社長・CEO Stephen Montague

 

Paul Wurth S.A.概要
設立:1870年
所在地:ルクセンブルク ルクセンブルク市
代表者:CEO André Schneider

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。