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2024年5月25日【イベント】

スーパー耐久参戦の国内メーカー5社、出走の意義を語る

坂上 賢治

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スーパー耐久第2戦富士24時間レース開期間の5月25日、富士スピードウェイに於いてトヨタ、日産、ホンダ、マツダ、スバルが共同で「富士24H 共挑5社会見」と題した会見を実施した。

 

会見に登壇したのは、いずれもST-Qクラスに参戦しているTOYOTA GAZOO Racingの高橋智也カンパニー プレジデント、日産モータースポーツ&カスタマイズの石川裕造 常務執行役員、ホンダ・レーシング四輪レース部レース運営室の桒田哲宏 室長、マツダ Executive Fellow MAZDA SPRIT RACINGの前田育男 代表、スバル専務執行役員藤貫哲朗 CTOの5社・5名。

 

 

会見の趣旨は、レース活動に於けるカーボンニュートラル社会に向けた技術開発・人材育成の意義を伝えたいとしたものだった。5社それぞれの話は、以下URLで公開されているYouTubeで詳しく視聴できるが、個々の主な概要は以下に於いても記述した。

 

 

TOYOTA GAZOO Racing
トヨタは、液体水素カローラやカーボンニュートラル燃料を使用するGR86による参戦を介して、商品開発、技術開発、人材育成を主眼に取り組んでおり、今後もモータースポーツのネガティブイメージを払拭し「世の中のクルマ好きを笑顔にしたい」という思いで同活動へ精力的に取り組んでいく。

 

日産モータースポーツ&カスタマイズ
日産は日本国内メーカーで唯一、フォーミュラEに取り組んでおり、カーボンニュートラル燃料を使用するSUPER GTにも参戦している。そんな自社がスーパー耐久へ参戦した理由は、アジャイル開発に挑戦できるST-Qクラスがあるからで、このカテゴリでは、燃料だけでなくパワートレーンの開発にも果敢に挑戦できるからだとした。

 

ホンダ・レーシング
まず2024年は、ホンダがF1に参戦した1964年から数えて60周年のアニバーサリーイヤーになる。そこで我々は、スーパー耐久のST-Qクラスを「走る実験室」と捉えて、あえて多彩なドライバーを選手として起用(ジャーナリストドライバーや女性ドライバーなど)。カーボンニュートラル燃料を使用するシビック タイプRを介して、安全安全で愉しめるレース参戦の姿を検証し、それを今後のクルマ開発に活かしていく。

 

マツダ Executive Fellow MAZDA SPRIT RACING
マツダはスーパー耐久に、バイオ燃料を使用するマツダ3とカーボンニュートラル燃料を使用するロードスターで、通常の量産車開発では難しい開発過程をモータースポーツを舞台で取り組んでいる。そんな自社でも量産開発の舞台とは異なる環境下のスーパー耐久で人材開発を重視。緊張感の中で瞬間的な判断を引き出すなど、技術者のみならずドライバーの育成にも取り組んでいるとした。

 

スバル
かつてのスバル インプレッサと三菱 ランサーエボリューションの市場競争と同じく、ST-Qクラスではクルマも鍛えられる上、社内の逸材を発掘する絶好の機会にもなるのが競技に参加する理由のひとつだ。なお今後は、WRXベースの車両を投入して4WD+水平対向ターボの技術を、カーボンニュートラルという未来へどう繋げいくべきかに取り組んでいきたいと述べた。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。