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2020年11月19日【経済・社会】

FCA、小児がんや重い病気と闘う子どもたちを支援

NEXT MOBILITY編集部

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ABARTH(アバルト)は11月19日、小児がんや重い病気と闘う子どもたちに勇気を与える「ビーズ・オブ・カレッジ(勇気のビーズ)」プロジェクトのために支援金を集めるクラウドファンディング「Share Christmas」の実施を発表した。期間は2020年11月18日(水)から2020年12月25日(金)まで。

 

 

現在、コロナ禍で入院中の子ども達は今まで以上に辛い思いをしている。感染症対策のため、家族との面会は人数・時間共にかなり制限されているほか、院内のアクティビティは中止、プレイルームで集まって遊ぶことが難しい病院も多い状況だ。緊急事態宣言解除により一旦緩和の傾向であったが、全国的に新規感染者が増大したことで対策を再度強化した病院もある。地域ごとの差はあるものの、具体的な収束が見えない現在、子ども達の入院生活はさらに楽しみの少ない状況にあるという。

 

 

「ビーズ・オブ・カレッジ」プログラムは世界8カ国で数百以上、国内では23の病院に導入されている。白は化学療法、黒は穿刺、手術のときは星・・・色や形それぞれに意味のあるビーズに、子ども達は医療従事者である「ビーズ大使」と一緒に振り返りながら紐を通す。辛い経験を振り返り可視化することで、「頑張って乗り越えた」自信をつけ、次の治療に臨む勇気を得ることができるそうだ。小児がんの子どもが退院するまでに受け取る平均的なビーズの数は、約900個にもなる。

 

 

 

 

現在、4病院が「ビーズ・オブ・カレッジ」プログラムの新規導入を検討中であることからも、ニーズが高まっていることは明らかだ。全国の「ビーズ大使」の人によると、「コロナ禍で、コミュニケーションツールとしてとても役立っている」「ほかに楽しめることがない」「心待ちにしている友達との面会が制限されたことで、以前よりもビーズ繋ぎを頻繁にやりたがる子がいた」「家族との面会の際に今まで以上にビーズを介して会話が弾んでいるようだ」。

 

 

「ビーズ・オブ・カレッジ」の一人あたりの費用は1年で約15,000円になり、2009年の導入以来認定NPO法人 シャイン・オン・キッズが負担している。今回、より多くの子どもたちが「ビーズ・オブ・カレッジ」プログラムに参加できるよう、ABARTHは支援を募ることとした。支援金は30人の子ども達の1年間のビーズ・オブ・カレッジ参加費用+「はじめてセット」に当てられる。支援金を集めることにより、このような深刻な状況でより多くの子どもたちが「ビーズ・オブ・カレッジ」プログラムに参加ができるようになる。

 

 

■「Share Christmas」概要
・期間:2020年11月18日(水)〜 2020年12月25日(金)
・目標金額:500,000円
・認定NPO法人 シャイン・オン・キッズ:https://ja.sokids.org/
・クラウドファンディングページ:https://greenfunding.jp/fca/projects/4231/

 

■認定NPO法人 シャイン・オン・キッズ
認定NPO法人 シャイン・オン・キッズは、日本の小児がんや重い病気の子どもたちとその家族を力づける活動や医療チームと治療の充実のための活動、研究開発への支援と小児がんの認知を高めるために向かって活動する。

 

■ABARTH(アバルト)
FCAジャパン(本社:東京都港区、社長:ポンタス・ヘグストロム)の取り扱いブランド。「チャレンジスピリット」を⼤切にする。⼩児がんや重い病気と闘う⼦どもたちの「⼼のケア」のための活動を⾏う認定NPO法⼈「シャイン・オン・キッズ」の理念に深く共感し、⻑年にわたりサポートを続けている。⼀⼈でも多くの⼦どもたちが、⾃信と勇気を持って、次の治療に臨めるように、さまざまイベントや取り組みをサポートする。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。