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2023年5月28日【SDGs】

エネオス、トヨタの傘下施設で合成燃料の試用デモ

NEXT MOBILITY編集部

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エネオスの齊藤猛社長(写真左)とトヨタの佐藤恒治社長(右)。

エネオスの齊藤猛社長(写真左)とトヨタの佐藤恒治社長(右)

 

エネオス(ENEOS)は5月28日、トヨタ自動車の協力の下、水素と二酸化炭素を掛け合わせた合成燃料を使った車両のデモンストレーション走行を、トヨタ交通安全センターモビリタで実施した。ENEOS・ロゴ水素と二酸化炭素を原料とする合成燃料は、製品ライフサイクル全体で、大きく二酸化炭素の排出量が抑えられることが魅力だ。また燃料自体の形態が液体であることから既存インフラの活用が活用出来る。

 

そこでエネオスは、合成燃料を提供することが業界のカーボンニュートラルに大きく貢献できると考え製品開発を推進してきた。そうしたなか先の通り28日に、自社で試作した合成燃料を使用するデモンストレーション走行式典を開催した。

 

エネオスの齊藤猛社長(写真左)と宮田知秀副社長(右)による合成燃料充填の様子。 エネオスの齊藤猛社長(写真左)と宮田知秀副社長(右)による合成燃料充填の様子。

 

この式典には、“カーボンニュートラルのための国産バイオ燃料・合成燃料を推進する議員連盟”会長の甘利明衆議院議員と、副会長の山際大志郎氏をはじめ、元F1ドライバーの山本左近氏、経済産業省副大臣の太田房江参議院議員などが来賓として参加。

 

当日は、トヨタ交通安全センターモビリタで合成燃料を充填したトヨタ自動車の「プリウスPHV」と「GR86」によるデモ走行を通じ、実用段階に漕ぎ着けた合成燃料の実力を披露した。

 

 

エネオスでは「エネルギーの安定供給」を実現させると共に、日本国内に於いて「カーボンニュートラル社会の実現」を目指しており、エネルギーの安定供給を保証するという自社の責務を果たす構えだ。

 

しかし水素と二酸化炭素を原料とする純国産合成燃料の製品化については、未だ一定の開発期間が掛かるとしており、当面は製品の提供時期としては来たる2030年を照準に据えている。但し同社としては鋭意、製品化への流れを加速させることで、一般市場への提供時期を前倒していきたいと述べた。

 

上記経緯から当面は、合成燃料の開発・提供だけに拘らず、再生可能エネルギー、SAF、水素、CCS、リサイクルなどの複数分野で、自社が強みを発揮できる事業領域を開拓するべく多角的に取り組んでいきたいとしている。

 

そのために、まずは海外から輸入する植物などを原料とするバイオ燃料や、それらにガソリンを混ぜた低炭素ガソリンを先んじて順次展開していく予定だ。

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。