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2023年8月23日【エネルギー】

エネチェンジ、EVのワイヤレス充電に向けて実証開始へ

坂上 賢治

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ENECHANGE(エネチェンジ)は8月23日、WiTricityとの協業して日本国内へのEV向けワイヤレス充電ソリューションの導入・実証を検討する。エネチェンジは、この実証実験を通じて、電動モビリティの未来を再定義し、急速に進化している業界の変革を目指しいく。

 

今回エネチェンジが、EVのワイヤレス充電ソリューションの導入・検討を決めた理由は。日本ではEVの普及が進んでいることがある。このため急速なEV普及・拡大に伴い、ワイヤレス充電技術が、いずれ必要不可欠なものになっていくと考えたため。

 

今回エネチェンジが提携先に選んだWiTricityは、ワイヤレス充電技術で優位性があるだけではなく、充電プロセスを完全に自動化させてメンテナンス費用を下げ、安全性の向上とスペースの最適化が実現できると踏んでいることにある。

 

そこでエネチェンジは、ジャパン・エナジー・ファンド(JEF)が運営する脱炭素テックファンドを通じて、2022年7月にシーメンスAG、未来アセットキャピタルと共にWiTricityに出資した。

 

エネチェンジのEV充電サービスは、EVユーザーの利便性を重視しており、将来的にはワイヤレス充電を導入することで、充電体験をよりシンプルにしていくことを視野に据えている。

 

画像:©️WiTricity

 

そんな出資先のWiTricityは、EV向けワイヤレス充電の先駆者であり、車種を問わず、磁気共鳴技術の開発と実装をリードする存在であるという。

 

同社の技術は広範な特許ポートフォリオに支えられており、SAE、ISO、GBを含むEV向けワイヤレス充電の批准済みの世界標準の基盤となっている。

 

実際、自動車メーカーや一次サプライヤーは、プラグイン充電の手間を省くことでEVの普及が加速し、将来の自動運転の舞台が整うことを、WiTricityに期待しているとしている。

 

より具体的にWiTricityのワイヤレス充電技術は、地上に設置された充電パッドから、EVの下側に取り付けられた受信コイルに無線で電力を送信する。このため充電ケーブルが必要なくなる。

 

同社独自の磁気共鳴技術は、2つの共鳴器による磁界共鳴方式により高効率な電力転送を可能にし、独自のチューニング技術により幅広い条件下に於ける効率的な充電環境を実現する。

 

充電のために床面に配置するパッドは、住宅や車道の他、立体駐車場用などの地上設置型と、駐車場や縁石の塗装に埋め込む地中設置型がある。

 

WiTricityの充電パッドは平らで共鳴範囲が広いため、車高の異なる乗用車からトラック・バスなどの商用車まで、幅広い車両に対して安定充電できる柔軟性を備えている。更に位置の許容範囲があるため、EVユーザーは充電するために車両の位置を完全に合わせる必要がない。

 

このようなWiTricityの技術的な優位性を踏まえ、エネチェンジの城口洋平代表取締役社長は、「エネチェンジのEV充電サービス事業は、既に日本に於ける6kWのEV普通充電器の導入を牽引している存在となっております。

 

しかしEVユーザーに、より良い充電体験をご提供できるように、今後も最新技術の導入に邁進してまいります。

 

今回、EV充電の次世代ステップであるワイヤレス充電技術に、今から取り組みを始めることで、エネチェンジのEV充電サービス事業の未来に向けて準備を進めてまいります」と話している。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。