NEXT MOBILITY

MENU

2025年2月6日【ESG】

エネチェンジ、EV充電インフラ整備でグリーンジャーニーに参画

坂上 賢治

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

ENECHANGE( エネチェンジ )は2月6日、官民連携による新しいサステナブルな旅のスタイルを推進する「GREEN JOURNEY( グリーン・ジャーニー )」に参画した。同プロジェクトは、日産自動車と日本旅行の2社が発起人となって、旅行者へサステナブルな旅のスタイルを提案するもの。

 

より具体的にGREEN JOURNEYとは、環境に優しい移動手段や宿泊施設、アクティビティを通じて、地域の文化や自然と触れ合う新しい旅のスタイルを打ち出していくもの。このプロジェクトは、旅行に伴うCO2排出量の削減率を可視化し、環境保全型アクティビティを取り入れることで、より身近にSDGsに貢献していく取り組みの一環。GREEN JOURNEYのツアー第1弾は、2024年8月に熊本県阿蘇市と三重県志摩市でプロジェクトがスタートした。

 

そんなGREEN JOURNEYは産学官の連携が基本スタンス。先の2社に加え、JRグループ、地球の歩き方、おてつたび、TBWA HAKUHODO、Earth hacks、日本ジオパークネットワークなど全14社で「GREEN JOURNEY推進委員会」を発足させ、以降も賛同企業数は増加し続けている。

 

 

同プロジェクトの最も大きな特長は、自動車旅行の際に環境負荷が低い電気自動車(EV)を利用すること。但しEVを利用した快適な旅行を実現するためには、EV充電スポットが不足していることから「電欠」への不安や、場合によっては目的地やスケジュールの変更を余儀なくされる場合がある。加えて充電スポットの場所が分かりづらいことや、決済の不便さ、充電カードが使えないといったことなどが、旅行者の満足度を下げる要因に繫がる可能性もある。

 

そこでエネチェンジは、このプロジェクトへの参画を通じて自治体や賛同企業と連携。GREEN JOURNEY対象地域でEV充電インフラの整備を進めることで、環境に配慮した持続可能な観光の実現に貢献していきたい考え。

 

もとよりGREEN JOURNEYでは、2033年までに200地域の整備と延べ1,000万人の利用を目指しているため、エネチェンジは、EVを利用して快適でストレスのないサステナブルな旅行体験を提供するべく自治体や賛同企業と連携して対象地域の観光地や宿泊施設に於ける充電インフラ整備を推進していく構えだ。

 

 

ENECHANGE参画による連携概要

 

・充電スポットの整備
EVユーザーが電欠の不安を感じることなく観光を楽しめる環境を整備するために観光施設では「ちょい足し充電スポット」、宿泊施設には「フル充電スポット」となるEV充電器を設置して旅行中の利便性を向上させる。

 

特に、観光施設で充電ができるようにすることで、これまでは退屈だった充電の待ち時間を美しい自然や魅力的な文化を楽しむ観光の時間へと変えることを目指す。またEV充電器を設置したい事業者に対してはEV充電エネチェンジのサービスを提供することで充電設備の設置から運用までをトータルサポートする。

 

・公式のLINEミニアプリとEVsmartが連携してEV充電器マップを提供
GREEN JOURNEYの公式LINEミニアプリと、充電器検索サイトEVsmartを連携させてEV充電器マップを完成させる。EV充電のアプリでは充電器の空き状況確認、充電と決済が簡単に行うことができ、車種登録によって最適な充電計画を提示することができるようにする。

 

 

・ENECHANGE予約特設サイト:https://www.nta.co.jp/kokunai/greenjourney

 

・ENECHANGE共同体サイト:https://www.greenjourney-project.jp/

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。